手取り額を増やすには？　年収からの手取りの計算方法

年収と実際に口座に振り込まれる金額には差があり、実際に振り込まれた金額が「手取り」となることはご存じの方も多いと思います。年収から各種税金や社会保険料が差し引かれた手取り額は、どのようにして計算することができるのでしょうか？　ここでは、ファイナンシャルプランナーの根本寛朗さんに、年収からの手取り額をはじめ、社会保険料や各種税金の計算方法について解説してもらいました。また、控除制度を活用して、手取り額を増やす方法についても見ていきましょう。

年収と手取りの違いと計算方法は？

年収とは、社会保険料や源泉所得税、その他の控除（住民税や積立金など）の金額が引かれる前の「総支給額」のことをいいます。一方、手取りとは、年収からこれらの金額を引いた額を指します。ここでは、年収別に、社会保険料・所得税・住民税・手取り額の計算方法をシミュレーション。また、各年収に占める手取額割合についても解説します。

年収別の手取り額の計算方法

各シミュレーションは、以下の想定の基に計算しています。

・東京都在住で、一般の事業会社に勤めている独身の方
・年収のうち、賞与は年2回支給（1回が2ヵ月分、4～6月以外支給 ）

年収300万円の場合（社会保険料・所得税・住民税・手取り・年収に占める手取額割合）

年収300万円の場合、差し引かれるのは－43万3,974円（社会保険料）、－5万6,400円（所得税・復興特別所得税）、－11万8,000円（住民税）。手取り額は239万1,626円。 年収に占める手取り額の割合は、79.72％となります。

年収400万円の場合（社会保険料・所得税・住民税・手取り・年収に占める手取額割合）

年収400万円の場合、差し引かれるのは－58万9,920円（社会保険料、－8万6,200円（所得税・復興特別所得税）、－17万6,500円（住民税）。手取り額は314万7,380円。年収に占める手取り額の割合　78.68％なります。

年収500万円の場合（社会保険料・所得税・住民税・手取り・年収に占める手取額割合）

年収500万円の場合、差し引かれるのは－72万8,934円（社会保険料）、－14万400円（所得税・復興特別所得税）、－24万2,500円（住民税）。手取り額は388万8,166円。年収に占める手取り額の割合は、77.76％になります。

年収600万円の場合（社会保険料・所得税・住民税・手取り・年収に占める手取額割合）

年収600万円の場合、差し引かれるのは－86万7,960円（社会保険料）、－20万7,900円（所得税・復興特別所得税）、－30万8,600円（住民税）。手取り額は461万5,540円。年収に占める手取り額の割合は、76.93％になります。

年収700万円の場合（社会保険料・所得税・住民税・手取り・年収に占める手取額割合）

年収700万円の場合、差し引かれるのは－100万6,974円（社会保険料）、－32万1,700円（所得税・復興特別所得税）、－37万8,700円（住民税）。手取り額は529万2,626円。年収に占める手取り額の割合は、75.61％になります。