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男女の本音 働き方

手取り額を増やすには? 年収からの手取りの計算方法

根本寛朗(ファイナンシャルプランナー)

年収と実際に口座に振り込まれる金額には差があり、実際に振り込まれた金額が「手取り」となることはご存じの方も多いと思います。年収から各種税金や社会保険料が差し引かれた手取り額は、どのようにして計算することができるのでしょうか? ここでは、ファイナンシャルプランナーの根本寛朗さんに、年収からの手取り額をはじめ、社会保険料や各種税金の計算方法について解説してもらいました。また、控除制度を活用して、手取り額を増やす方法についても見ていきましょう。

年収と手取りの違いと計算方法は?

年収とは、社会保険料や源泉所得税、その他の控除(住民税や積立金など)の金額が引かれる前の「総支給額」のことをいいます。一方、手取りとは、年収からこれらの金額を引いた額を指します。ここでは、年収別に、社会保険料・所得税・住民税・手取り額の計算方法をシミュレーション。また、各年収に占める手取額割合についても解説します。

年収別の手取り額の計算方法

各シミュレーションは、以下の想定の基に計算しています。

・東京都在住で、一般の事業会社に勤めている独身の方
・年収のうち、賞与は年2回支給(1回が2ヵ月分、4~6月以外支給 )

年収300万円の場合(社会保険料・所得税・住民税・手取り・年収に占める手取額割合)

年収300万円の場合、差し引かれるのは-43万3,974円(社会保険料)、-5万6,400円(所得税・復興特別所得税)、-11万8,000円(住民税)。手取り額は239万1,626円。 年収に占める手取り額の割合は、79.72%となります。

年収400万円の場合(社会保険料・所得税・住民税・手取り・年収に占める手取額割合)

年収400万円の場合、差し引かれるのは-58万9,920円(社会保険料、-8万6,200円(所得税・復興特別所得税)、-17万6,500円(住民税)。手取り額は314万7,380円。年収に占める手取り額の割合 78.68%なります。

年収500万円の場合(社会保険料・所得税・住民税・手取り・年収に占める手取額割合)

年収500万円の場合、差し引かれるのは-72万8,934円(社会保険料)、-14万400円(所得税・復興特別所得税)、-24万2,500円(住民税)。手取り額は388万8,166円。年収に占める手取り額の割合は、77.76%になります。

年収600万円の場合(社会保険料・所得税・住民税・手取り・年収に占める手取額割合)

年収600万円の場合、差し引かれるのは-86万7,960円(社会保険料)、-20万7,900円(所得税・復興特別所得税)、-30万8,600円(住民税)。手取り額は461万5,540円。年収に占める手取り額の割合は、76.93%になります。

年収700万円の場合(社会保険料・所得税・住民税・手取り・年収に占める手取額割合)

年収700万円の場合、差し引かれるのは-100万6,974円(社会保険料)、-32万1,700円(所得税・復興特別所得税)、-37万8,700円(住民税)。手取り額は529万2,626円。年収に占める手取り額の割合は、75.61%になります。

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