「保育園」「幼稚園」の種類が複雑でわからない！　将来、どれを選べばいい？

結婚したり子どもができると、気になるのが保育園・幼稚園のこと。なんとなく「夫婦フルタイムで働くなら保育園？」「午後にお迎えに行ける人がいるなら幼稚園？」といったイメージはありますが、近年は制度が変わりお互いのよさを取り入れた「認定こども園」なる施設も誕生しています。また待機児童問題を受け、国の基準外の保育施設も続々と増えており選択肢はかなり広がっているみたい。そこでマイナビウエディング編集部では、パパママになる前に知っておきたい現在の幼稚園・保育園情報を調べてみました。

　それぞれに魅力あり！　自分の家庭に合った場所を選ぼう

まず、「それぞれに魅力はありますよ」と話す幼稚園教諭歴30年のMさんに、簡単に各施設の説明をしていただきました。

「幼稚園」は短時間しか預かってもらえないものの、教育面が強み。リトミックやサッカー、英語や習字などの時間があったり、自然教育にこだわっていたり、流行の遊具がいち早く設置されたりと園ごとにカラーがあるそうです。

「保育園」は、長時間の保育をしてくれる点が最大の魅力。給食やお昼寝時間があったり子ども同士で自由に遊ぶ時間が長かったりと、基本は“生活面でのお世話をしてくれる場所”という意識を持つとよいそう。

また、両方の魅力を備えた「認定こども園」は、おけいこ授業も実施しつつ、18時まで預かってくれる園があったり、乳児として保育所に入ったけれども最後の1年は幼稚園と同じような教育が受けられる園があったりと、親のニーズをきめ細やかに満たしてくれるところも増えているそうです。Mさんいわく「条件さえ合えば利用価値は非常に高いでしょう」とのことでした。

では、それぞれの特徴をもっと詳しくご紹介してきましょう。

　「保育園」と「幼稚園」の違いは？　「認定こども園」って何？

では、「保育園」と「幼稚園」のそれぞれの特徴から整理してみましょう。

「保育園（正式には保育所）」は、厚生労働省の管轄で「保育」がメイン。1日8時間～最長13時間まで見てくれるところもあり、0歳乳児から預かり可能。給食が必ずあり長期休暇もないので、働くパパママにとっては有難い面が多い施設です。基本的には保護者が就労していること（病気の場合も）が入園資格となります。

一方「幼稚園」は文部科学省の管轄になり、「教育」機関という位置付けです。3歳以上の園児のみで、1日4時間程度の通園が基本。勉強や様々な教育的取り組みを行ってくれます。ただし長期休暇や午前保育の日などもあるので、幼稚園に預ける場合は時間が自由になる大人がひとりは必要です。入園資格は特にないものの、なかには受験等が必要な人気の園もあります。

そして、新しい区分の施設が「認定こども園」。保育園と幼稚園の両方のよさを併せ持ち、教育･保育を一体的に行うのを目的として8年前に創設されました。国の定めた認定基準を満たしている幼稚園や保育園であれば、申請すれば「認定こども園」を名乗ることができ助成金が受けられます。両方のよさを享受できるのはもちろんですが、「認定こども園」の一番の魅力は、親が働いていても働いていなくても利用可能な点。途中で就労状況が変わっても、園に通い続けることができるよさがあります。

地域によっては急増している「認定こども園」ですが、一方で制度開始後に助成金制度が変わったため経営が立ち行かなくなり、認定を返上して再び幼稚園や保育園に戻っている園も少なからずあるという現状も。各園の状況は必ず最新の情報を確認して！

　保育園の「認可」「認定」「認証」、何が違うの？

また「保育園」へ預けようという場合、最も混乱するのが「認可」「認可外（無認可）」「認証」「認定」といった区分です。ざっくり言えば、設備や広さ、保育士の人数など、国が定めた認可基準を満たしていればすべて「認可保育園」。私立公立の両方があり、保育時間は午前7時～午後6時くらいまで（延長保育がある所も）。保育料は世帯年収と子どもの年齢によって決定し、無料～7万円以上とピンキリです。共働きの家庭は意外と高額になるケースも。

そして、認可保育園以外はすべて「認可外（無認可）保育園」。事業所内・病院内保育園などが含まれますが、この中でも自治体が独自に定める基準に達していれば「認証保育園（東京都）」「認定保育園（神奈川県）」などと名乗ることができます。園庭や施設の広さなど国の基準に満たない点はあるものの、独自の保育内容にこだわったり安全対策や環境づくりに力を入れたりしている園も多くあります。駅や企業施設に隣接していたり、延長保育や夜間預かりに対応してくれたりする施設もあるので親にとっては便利な面も多々。ただその分保育料は約5～7万円と高めで、プラス延長保育料や入会金などがかかる園も。認可外に通わせる場合、自治体によっては助成金がもらえるところもあるので要チェックです。

親の教育方針や就業形態にも寄りますが、ざっくりとした区分だけでも覚えておくといざというときに役立ちそうですね。出産をお考えの方は、ぜひご参考ください。

（文／外山ゆひら）

※この記事は2015年06月15日に公開されたものです