フレックスタイム制とは。メリットとデメリットある！

フレックスタイム制の導入は働き方改革になる？

働き方改革は働く方々が、個々の事情に応じた多様で柔軟な働き方を、自分で「選択」できるようにするための改革です。

日本が直面する「少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少」、「働く人のニーズの多様化」などの課題に対応するためには、投資やイノベーションによる生産性向上とともに、就業機会の拡大や意欲・能力を存分に発揮できる環境をつくることが必要です。

そのためにも働く人々の置かれた個々の事情に応じ、多様な働き方を選択できる社会を実現することは急務です。（※厚生労働省HPより）

フレックスタイム制の導入は、働き方改革になるのでしょうか。

フレックスタイム制の導入率

厚生労働省の『平成30年就労条件総合調査 結果の概況※』によると、フレックスタイム制を導入している企業は全体の5.6％にとどまります。

ただし、1000人以上従業員のいる大企業に限ってみると13.1％となります。

また、情報通信業においては24.0%、電気･ガス･熱供給･水道業においては29.6％が導入しており、会社規模、業務形態によってバラつきがあるようです。

※https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/jikan/syurou/18/dl/gaikyou.pdf

フレックスタイム制導入は働き方改革になる？

フレックスタイム制は、高度成長期の日本企業の「一枚岩でがんばる」精神とはかけ離れているものです。どれだけ会社のために自分の時間を犠牲にしたか、が評価される時代は終わりを告げようとしています。

さまざまな事情を抱えた人がフレキシブルな制度によってワークライフバランスを取りやすくなる、また、事情に合わせて働き方を変えることが可能なら、続けやすくなることは、企業にとっても働く側にとっても有益です。

「残業をなくそう」という考え方だけでは、「いかに効率よく仕事を終わらせるか」が課題となり、会社と自分の成長のために未来の仕事に着手しづらい状況も生まれています。

このジレンマはフレックスタイム制を導入することで解消が期待でき、さらに、もっと自分の活躍の仕方をデザインしやすくなるのではないでしょうか。

フレックスタイム制でもっと自由に働こう

フレックスタイム制によって時間的な拘束から自由になれます。しかし一方で、それぞれの自己管理が今まで以上に求められます。

自分の生活スタイルにそれが合っている、理想の働き方がフレックスタイム制によって叶うのであれば、ぜひ利用したいところ。

自分の会社で導入されていないか調べてみるのもいいでしょう。また、導入している会社に転職するのもひとつです。

フレックスタイム制によって「働くこと」がもっと「自由」になるといいですね。

（藤井佐和子）

※画像はイメージです

※この記事は2019年10月04日に公開されたものです