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女性がキャリア形成のために考えておきたい3つのこと

藤井佐和子(キャリアアドバイザー)

結婚や出産を考えている女性の場合、キャリア形成を考える上で気になるのが、「家庭と両立できるのか」ということ。そこで今回は、女性のキャリアと家庭の両立を取り巻く現状と、キャリア形成のために考えたいことについて、キャリアカウンセラーの藤井佐和子さんに解説してもらいます。

キャリアカウンセリングに来る女性の相談に乗っていると、「キャリアと家庭の両立は可能か」を不安に感じている人が、非常に多いと感じます。

見えない未来だからこそ、何をどう考えたら良いのか、判断が難しいですよね。

そこで、この記事では今後のキャリア形成について考えたいポイントを紹介します。

女性のキャリアと家庭は両立できる?

まず、女性のキャリアと家庭は両立できるのか、国の調査結果や制度なども踏まえながら考えていきましょう。

キャリアと家庭の両立は前よりしやすくなった

キャリアと家庭の両立で特に気になるのは、出産でしょう。

子どもができてから仕事を辞めてしまう女性がいるのは事実です。

『令和2年版 少子化社会対策白書』によると、2010~2014年の間に、出産を機に退職した女性の割合は、46.9%でした。

なお、正社員の女性が仕事を辞めた理由としては「仕事を続けたかったが、仕事と育児の両立の難しさで辞めた」が最も多かったとされています。

しかし、出産前に仕事をしていた女性が出産後も仕事を続ける割合は、年々増えています。

出産前に仕事をしていた女性が出産後も仕事を継続する割合は、1985~1989年では39.2%でした。しかし、2010~2014年では53.1%に達しています。半数以上の女性が、出産後も仕事を続けているのです。

このことから考えると、今は昔と比べて家庭とキャリアの両立がしやすくなったといえるでしょう。

今後はさらに女性がキャリアを形成しやすい時代へ

「女性活躍推進法」という法律があります。

これは、「働きたい女性が個性と能力を十分に発揮できる社会」の実現を目指し、事業主に以下を義務づけているものです。

(1)自社の女性の活躍に関する状況把握、課題分析

(2)1つ以上の数値目標を定めた行動計画の策定、社内周知、公表

(3)行動計画を策定した旨の都道府県労働局への届出

(4)女性の活躍に関する1項目以上の情報公表

(出典:厚生労働省 東京労働局「女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画を策定しましょう!」)

2022年4月1日より、この女性活躍推進法が改正されます。

現時点では、労働者が301人以上の事業主にしか義務の適用がされていませんでしたが、この改正では労働者数が101人以上の事業主も義務の対象となります。

このような国からの後押しがあるわけですから、女性が家庭と両立しながら働き続けるための仕組みや制度は、今後さらに整っていくと期待できます。

キャリアと家庭を両立するために必要なこと

キャリアと家庭を両立しやすい環境が整ってきているとはいえ、結婚や出産などの大きなライフイベントがあると状況が変わるわけですから、働き方の見直しをする必要はあります。

働き方を見直すポイントとして、以下の3つがあります。

(1)産休育休に入る前に不安を解消する

キャリアカウンセリングに来る女性の中には、「復帰後に自分が浦島太郎になっているんじゃないか」「復帰後の職場に居場所はあるの?」などの不安を感じている人も多いです。

しかし、復帰に関する不安が多すぎると、復帰後どのようなキャリアを歩みたいのか具体的にイメージするのは難しいでしょう。

不安は1人で抱え込まず、自分の希望も伝えながら、復帰プランについて上司と相談しましょう。

ただ、出産してみないと分からないこともたくさんありますから、この時に立てるのは暫定的なプランで大丈夫です。

(2)時短勤務を使うことも考える

「みんなに迷惑をかけてはいけない」と、復帰直後から慌てて復帰前のペースを取り戻そうとする人がいます。しかし、頑張りすぎは続きません。まずは慣れるところからスタートです。

時短の期間を決めて働いてみれば、今の自分のキャパシティが分かります。その上で、時短期間を延長するか元のペースに戻すか考えると良いでしょう。

やはりこれも上司と話し合いながら決めていくとスムーズです。

(3)周囲にサポートを求める

大きなライフイベントの後は、今までと違う状況に慣れるのに、ただでさえ負担を感じがち。

いっぱいいっぱいにならないように、会社の人はもちろん、家族や外部のサービスなどにサポートを求めましょう。

実際、カウンセリングに来た人には、サポートを上手に受けて順調にキャリアと家庭を両立している人がいます。

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