インセンティブって何？　歩合制やボーナスとの違いを分かりやすく解説

「インセンティブ」は、求人などでよく使われており、主に給与条件の項目に書かれていることが多い言葉です。何となくの意味を把握している人は多い反面、具体的なことまでイメージできていない人もいるのでは？

そこで、「インセンティブ」の意味から具体例、どのように条件を考えれば良いのかまで、くわしく解説していきます。

 

インセンティブとは何？

求人などで「インセンティブ」という言葉を見かけても、どんな給与や条件を表しているのか正しく理解するのは難しいもの。そこで、まずはインセンティブとはどんな意味を持つのかなど、基礎的なことから解説します。

毎月の固定給にくわえてもらえる手当

インセンティブとは、毎月の固定給とは別に支給される手当のことを指します。例えば、「月給20万円+インセンティブ」と記載されている場合、実際に企業から受け取る給与は、20万円以上になると判断できます。

そのため、求人の条件を見比べる場合、固定給が同じならインセンティブ制度がある企業を選ぶ方が収入は増えますよ。

もらうには条件を満たすことが必要

インセンティブ制度で重要なことは、条件を満たした場合にのみインセンティブが支給される点です。通常の仕事に加えて、会社が設定した目標をクリアする必要があるので、仕事量が増えてしまう場合があります。

収入と同じように苦労も増えるため、インセンティブ制度が必ずしも自分にとって働きやすい仕事とは限りません。

ボーナスや歩合制とは違うの？

インセンティブと同じ手当として考えてしまうのが「ボーナス」や「歩合制」などの制度です。

インセンティブと似ているところがありますが、個人のノルマなど条件を満たしていなくても、社員全員がもらえる手当がボーナスに該当します。

一方、歩合制はインセンティブとほぼ同じ意味合いです。だた、インセンティブのように固定給に歩合給がプラスされる場合と、固定給がなくインセンティブだけが給与となる完全歩合制の2種類あるのが、歩合制です。

基本的に完全歩合制は、社員には適用できない制度のため、歩合制の仕事をしているのはフリーランスなど限られた人だけが該当します。ボーナスも歩合制もインセンティブとは異なる制度なので、混同しないように気をつけましょう。

他の言葉で表されるケースもある

 

インセンティブを表す言葉として、求人では次のような言葉が用いられている場合があります。

• 報奨金
• 出来高ボーナス
• 業績手当

言葉は違いますが、どれもインセンティブを表しています。ボーナスと記載されていても実際はインセンティブ制度の場合があるので、間違って意味を捉えないように注意しましょう。

インセンティブ制度の具体例

インセンティブの概要が分かったところで、具体的にインセンティブの内容や特徴を解説します。実際に求人を見る時の参考にしてくださいね。

契約達成数に応じたインセンティブ

 

よく見かけるインセンティブの1つが、契約達成数に応じて支給されるもの。「契約1件につき1,000円支給」や、「契約金額1万円ごとに1,000円支給」など、通常の業務の中で条件を満たしやすいのが特徴です。頑張りがすぐに反映されるので、安定して獲得しやすいインセンティブ制度といえるでしょう。

売上ノルマを達成した場合のインセンティブ

インセンティブの基準として使われることが多いのが「売上ノルマ」。「月間売上が100万円を突破した際に10万円支給」など、インセンティブを支給するための条件が決められているのが特徴です。

そのため、ノルマをクリアできなければインセンティブは支払われません。また、インセンティブの金額が高くても、仕事のペースや条件によっては日々の業務が増えてしまうケースがあるので、頑張って仕事に取り組める人に向いています。

お金以外のインセンティブ制度も

インセンティブ制度は、基本的に手当としてお金が支給されますが、お金以外が支給される場合もあります。そこで、インセンティブとして他にどのようなものがもらえるのか見ていきましょう。

社内での表彰制度

お金ではなく名誉がもらえるインセンティブとして、社内での表彰制度が挙げられます。「社内売上第1位」など、会社から頑張りを認めてもらえるので、仕事へのモチベーションを得られます。

また、この表彰結果が昇進や昇給などの査定に場合することもあります。その場ではお金を支給されなくても、将来的に大きく還元される可能性があります。

商品券などのプレゼント

お金ではなく商品券や物品が渡されるインセンティブ制度もあります。こうしたインセンティブ制度では直接プレゼントが受け取れるため、給与明細などで見るよりも感動が大きくなります。

また、高額な品物が支給されるケースもあり、お金で支給されるよりもうれしいインセンティブかもしれません。

社員旅行の行き先が変わる

社員の努力を個人ではなく社員全員へ還元するために、社員旅行などの福利厚生を充実させることで、インセンティブを与えるケースがあります。例えば、例年、社員旅行の行き先が国内だったのが、インセンティブによって海外旅行へ変更されることも。仕事へのモチベーションを、お金とは別の形で高めてくれるインセンティブです。

インセンティブ制度の注意点

インセンティブ制度は仕事を頑張りたい人にとって有益な制度ですが、一方でインセンティブがあるからこそ苦労するケースもあります。そこで、制度を活用するための注意点をまとめて解説します。

固定給とインセンティブの割合をチェックしておこう

インセンティブ制度で最初に気をつけておきたいことが、固定給とのバランスです。例えば、「月給25万円（インセンティブ込み）」と表記されていても、内訳は固定給が10万円、インセンティブが15万円の場合があります。

一見問題ないように見えますが、インセンティブがもらえず実際の給与は15万円程度になることも。見かけの給与だけで判断せず、きちんと固定給やインセンティブの金額や割合をチェックしてくださいね。

実力や努力がないと稼げない

インセンティブ制度で忘れがちなポイントが、必ずもらえる手当ではないことです。仕事を頑張るだけでなく、結果が出せるほどの実力や知識がなければインセンティブはもらえません。

また、目標をクリアできないことで自分を責めてしまい、会社で働くのがつらく感じることも。そのため、きちんと自分の実力に合う条件のインセンティブがある会社を選び、実力が発揮しながら働きましょう。

もらえないことも考えておく

インセンティブ制度は、社員の頑張りを還元するための制度であり、結果に応じて一時的に支給される手当です。そのため、安定してインセンティブを受け取るのは難しく、頑張って働いても、もらえないこともあります。

その結果、インセンティブを前提に生活していると、支給されなかった時に家計が苦しくなるケースも。固定給だけで生活できる範囲で消費額を考えるなど、インセンティブがもらえない時のことも考えておきましょう。

税金に要注意！

固定給に加えて受け取るインセンティブは、給与と同じように課税対象になります。つまり、インセンティブとして明示された金額よりも、実際の手取りは低くなる点に注意しましょう。

また、商品券や品物のインセンティブも課税対象になるケースがあります。インセンティブが発生したときには明細を見ておき、どれくらいの税金を収めているのかきちんと確認してくださいね。

「インセンティブ」の内容を正しく読み取ろう！

「インセンティブ」は、仕事への頑張りや結果に対して、固定給の他に支給されるお金や物品のこと。

インセンティブ制度があることで、仕事へのモチベーションや所得のアップに繋がり、やりがいを感じることもあります。一方で、インセンティブがあるからこそ仕事がつらくなることも。

そのため、求人などを見る際は自分の働き方とインセンティブのバランスを考え、自分らしく働ける会社かどうかを見極めることが大事です。

（kirara）

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