日本は有給休暇の取得率が「世界最下位」。それでも休み不足を「感じていない」理由とは?
エクスペディアは、毎年恒例の「有給休暇の国際比較調査」を、世界11地域11,580名を対象に実施しました。
日本の有給休暇の取得率、世界最下位に
同社が実施した「有給休暇の国際比較調査」によると、2023年の日本で働く人の有給休暇の支給日数が平均19日間、そのうち平均で12日間の有給休暇を取得しており、取得率は63%でした。この取得率は世界11地域のなかで最も低く、最下位となりました。
有給休暇を取得しない理由1位は「人手不足」
有給休暇を取得しない理由について、最も多かった回答が「人手不足など仕事の都合上難しいため(32%)」、その次に多かった回答が「緊急時に取っておくため(31%)」でした。
日本で働く人は世界で最も、休み不足を「感じていない」
日本の有給休暇の取得率は世界で最も低い数値だったにもかかわらず、日本で働く人の半数近く(47%)が休み不足を「感じていない」と回答。これは世界で最も多い割合となりました。
日本で働く人、「毎月有給休暇を取得」する割合が世界一に
有給休暇を取得する頻度について、日本で働く人の3割は「毎月有給休暇を取得している」と回答、世界で最も多い割合でした。休暇を「定期的に短期間」取ることで、休み不足を感じないのかもしれません。
日本で働く人の9割近くが休暇は「メンタルヘルスや幸福のために重要」
日本で働く人の56%が直近の休暇で「リフレッシュできた」と回答。この割合は半数を超えており、11地域の中で最も高い割合でした。
また、休暇を取得することの影響について、日本で働く人の9割近く(86%)が「メンタルヘルスや幸福のために重要である」と回答しました。
有給休暇の取得率が世界の他地域と比べて低い日本ですが、休暇を取得することの重要性は認識されているようです。
有給休暇を活用した旅行の計画に役立つエクスペディアの4つの機能
同調査では直近の休暇でリフレッシュできた人の割合が多い一方で、時間が無くて休暇の計画を立てられないために有給休暇を取得しないという人がいることもわかりました。
同社では、有給休暇を有効活用して旅行に行きたい人に向けて、スムーズに計画を立て、お得な旅行予約をサポートする機能を提供しています。
(1)ダイナミック旅行ガイド
「ダイナミック旅行ガイド」は都市によって旅行に最適な時期や近隣の目的地、アクティビティの情報を提案し、アイデア収集から実際の旅行の実現までをサポートします。
(エクスペディアとHotels.comのモバイルアプリで利用可能)
(2)トリッププランナー(※1)
「トリッププランナー」は、旅程の作成、旅行計画の立案、友人や家族とのアイデア共有を可能にする機能。ホテルやアクティビティ、フライトなどを保存し、保存した旅程や予約済みのアイテムを表示し、友人や家族を招待して「いいね」をしたり、お互いに確認することが可能です。
(エクスペディアとHotels.comのデスクトップとモバイルアプリで利用可能)
(3)プライストラッカー
「プライストラッカー」は航空券の価格変動を常に把握できるようプッシュ通知で知らせ、旅行者が適切だと思うタイミングで予約できるようにする機能です。
(エクスペディアとHotels.comのモバイルアプリで利用可能)
(4)スマートショッピング(宿泊施設比較ツール)(※2)
「スマートショッピング(宿泊施設比較ツール)」は、オプションを一覧で比較できるようにすることで、旅行者のホテル選択プロセスを簡素化。価格、評価、アメニティ、VIP+Access施設のステータスなどを比較することで、さまざまな要素を比較し、より良い宿泊施設の選定をサポートします。
(エクスペディアとHotels.comのデスクトップとモバイルアプリで利用可能)
※1 表示されている画面はサンプルであり、すべての国やデバイスでまだ利用できるわけではなく、今後変更される可能性があります。
※2 同機能は現在、デスクトップならびに Android で利用可能であり、今後数ヶ月以内に iOS でも利用できるようになる予定です。
調査概要
エクスペディアでは、世界中の人々のワークライフバランスを調査するため、「有給休暇・国際比較調査」を2000年から継続して実施。今年で24年目となる同調査は、アメリカ、イギリス、カナダ、メキシコ、フランス、ドイツ、オーストラリア、ニュージーランド、日本、香港、シンガポールの11,580名を対象に、世界的な戦略調査会社ハリス・リサーチ・パートナーズがエクスペディアに代わり、2024年3月26日から4月3日の期間にオンラインで実施されたものです。世界平均の許容誤差から判断すると、許容誤差は1〜4%、信頼度90%は統計的に有効であるとされています。
(エボル)
※この記事は2024年06月26日に公開されたものです