毎日お茶碗1杯分の食べ物を捨てている。私ができるフードロス対策
2030年までの国際目標「SDGs(持続可能な開発目標/エスディージーズ)」。最近よく耳にするけど、17のゴールに向かって私たちが実際にできることって何だろう。一人ひとりの小さな行動が明日の未来を変えるかもしれない。この企画では、マイナビウーマン読者アンバサダー「はたらくmuse」が“今日からできる私のSDGsの取り組み方”を学んだり、考えたりして、読者の方と一緒にそれぞれのmySDGsを見つけていきます。
取材・文:杉田穂南/マイナビウーマン編集部
撮影:洞澤 佐智子
<写真左から>
さめにゃん(はたらくmuse)/正社員(総合職)
節約に興味があり、期限が近い食品はスーパーなどで定価よりお得に買うことができるので、普段から積極的に購入している。自分の行動が「フードロス」にどう関係するのかに興味がある。
もえ(はたらくmuse)/正社員(総合職)
新型コロナウイルス感染症流行によって、人との関わりや生活スタイルの変化を実感し、持続可能な未来のことを考えるように。社会や環境を変えるために、自分ができることを知りたいと思う。
三寳さん(株式会社クラダシ)
社会貢献型ショッピングサイト「KURADASHI」を運営している株式会社クラダシにて、事業開発部兼マーケティング部の一員として働く。会員基盤の拡大に向け、他社とのアライアンスやコンテンツマーケティングに取り組む。
小平さん(株式会社クラダシ)
社会貢献型ショッピングサイト「KURADASHI」を運営している株式会社クラダシにて、事業開発部兼マーケティング部として働く。PRとマーケティングの両側面から事業の拡大を担う。
今回、はたらくmuseが考えたmySDGsは「フードロス」について。フードロスはSDGs目標12「つくる責任 つかう責任」として取り上げられており、2030年までに、世界全体の一人当たりの食料の廃棄半減と、生産・サプライチェーンにおける食品の損失の減少が目標とされています。
フードロスについて考える第1回目は、フードロス削減に取り組んでいる株式会社クラダシと座談会を実施。クラダシの社員のお二人にフードロスの現状や問題を教えてもらい、身近なことから始められるフードロス対策を一緒に考えてみました。
フードロスって?
1人あたり毎日お茶碗1杯分の食べ物を廃棄している
日本では、フードロスは「まだ食べられるのに捨てられてしまうもの」と定義されています。
飲食店やスーパーなどの事業から出される廃棄はもちろん、家庭からもフードロスは発生しています。つい食べ物を買いすぎてしまったり、作りすぎてしまったりして食べきれずに捨ててしまったことありませんか?
難しいですよね。でも実はそういうちょっとした部分も合わさって、日本のフードロスは年間612万トン。これは、日本人が毎日お茶碗1杯分の食べ物を廃棄しているのと同等な量なんです(※1)。
それに、この612万トンって、世界中で飢餓に苦しむ人々に向けた世界の食料援助量(2019年で年間約420万トン)の1.5倍に相当しているんですよ。
なるほど。食べ物だけの問題じゃないんですね。将来の自分たちの生活にも影響があるとなると「フードロス」に対する考え方が変わります。
でも、それはやっぱり飲食店とかスーパーから発生する廃棄が多い……?
今日からできるフードロス対策
そうですよね。最近だと小さくカットされている野菜や、一人前の量で売られているものもあるので、自分が食べ切れる量に合わせて買う食品を選ぶのは大事です。
あとは、買い物に行く前に何が必要かっていうのをリスト化して、計画的な買い物をすると無駄に買ってしまうことも減らせますよ。
ちなみに、みなさん買ってきた野菜はどうやって保存していますか?
野菜によって新鮮な状態が長持ちする保存方法は違うんです! 冷蔵保存が良いものもあれば、常温保存が良いものもあります。
また、ちょっとした工夫で鮮度が長持ちしやすくなるテクニックなどもあるんですよ。
あとは、冷蔵庫の中やストックしている食品の整理や、期限のチェックを定期的に行うことが大事です!
自分が今何を持っているかを把握することで、期限を切らしてしまったり、あるものを買ってしまったりすることは減らせると思います。
災害用のストックなどもたまにチェックして、期限が近くなったら食べて、新しいものを買い替えるっていう“ローリングストック法”を意識してみてください。
続けてみます! あと、この前テレビで“ブロッコリーの芯のアレンジレシピ”っていうのを見て驚いたんですよ。芯は今まで捨てていたので。
そういう野菜の食べられる部分と食べられない部分を見直して、自分なりのアレンジレシピをたくさん見つけていきたいって思いました!
(※1)農林水産省及び環境省「平成29年度推計」
(※2)消費者庁消費者教育推進課「⾷品ロス削減関係参考資料」
※この記事は2021年04月28日に公開されたものです