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トレンド 働き方

日本人は「ボーナス増」より「固定給」がいい! 成果連動型ボーナスに対する意識調査

ヘイズ・ジャパンは、成果連動型ボーナスに対する意識に関して、アジア5カ国(日本・シンガポール・マレーシア・香港・中国)で実施したアンケート結果を発表した。

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成果連動型ボーナスで基本給の減額を受け入れる人の割合

同社の各国ウェブサイト上で実施した同アンケートでは合計2,361名、日本国内からは455名の回答を得た。日本国内では「成果連動型ボーナスによって現在の報酬が増額する可能性があれば、基本給の減額を受け入れる」と答えた回答者の割合は48%となり、アジア全体の平均64%を下回る結果となった。

日本国内回答者の35%は「成果連動型ボーナスによって現在の報酬が増額する可能性があれば、20%までなら基本給の減額を受け入れる」と答え、残り13%が「20%以上の減額でも受け入れる」と答えている。残りの52%は、成果連動型ボーナスによってより多くの報酬が得られる可能性があっても、基本給を減額されたくないと、リスクを取ることを好まない傾向だ。

アンケートを行った5カ国のうち、成果連動型ボーナスによって自分の報酬が増額されるという自信のある回答者の割合が最も高いのは香港で、実に75%が基本給の減額を受け入れると回答している。次いで、マレーシアが71%、中国とシンガポールが63%の順となっており、いずれも日本の48%を上回っている。

まとめ

今回のアンケート結果により、報酬に関して日本人はリスク回避型が多く、逆に香港は、自らの成功のためには多少のリスクがあってもボーナスに前向きな姿勢を持っていることが明らかになった。

(エボル)

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