転職後「希望職種に就けなかった」時にやるべきこと　＃お仕事ハック

今回は「転職後、希望通りの職種に就けなかった」という女性のお悩みに、外資系OLコラムニストのぱぴこさんがアドバイス。

転職おめでとうございます！　しかも興味があった業界への転職……と思いきや、希望の職種じゃなかったとのこと。このインパクトは大きいですよね。まさしく天国から地獄へ、という気分だと思います。

別職種への転職ハードルは高く、難易度が上がります。その背景もあり、なりたかった企画職ではなく、営業職という決定に動揺する気持ちは想像できます。

また入社前の条件変更ではなく、入社後の職種変更という点は問題です。人事通達なのか、配属先での決定なのか分からないですが、転職者側としてみれば「話が違う」となるのは当然です。

契約書表記と表現、雇用条件の確認が先決

最初に確認したいのは、「企画職」での採用だったのか否かです。

募集職種で採用されたにもかかわらず、入社後に別の職種の部署に配属されたとなると納得できないのは当たり前です。もちろん、仕事をしていく中での配置換えはありますし、異動は常に自分が望む形でかなうわけではありません。

しかし、転職者側の意思決定に大きな影響を与える事柄なのは事実です。

「営業職のままならば、もっと高い給与の会社に行った」
「営業職のままならば、前の会社にいた」
「企画職だからこそ転職を決めた」

業種業態・職種は「転職」という決断をする時の重要な要因です。実際に相談者さんのモチベーションに大きな影響を与えています。

ただ、多くの日本企業では「職種別採用」が技術職・総合職・一般職程度の粒度であり、外資系企業のように採用ポジションが明記されていないことも多いです。

そのため、まず確認したいのが、採用時の職種取り扱いと契約書の明記です。

オファー内容・雇用契約書の記載内容を確認

どういう形で採用されたかを確認しましょう。確認すべきは採用通知書（オファーレター）と、雇用契約書の2点です。どちらも確認する点は以下です。

所属・職種についての記載を確認する

（a）所属や職種についての明記が曖昧、もしくは記載がない
（b）所属や職種についての記載がある

（a）の場合は契約上、企業側の非を問うのは難しいです。（b）の場合は雇用条件に違反があるため、契約書の記載内容との違いについて交渉することはできますし、賠償責任を問いたい場合は弁護士に相談……という話になります。

とはいえ、どちらもパワーが必要なのは間違いありませんし、賠償は相談者さんが明確に被害を被った証明をする必要があるため茨の道です。

基本は転職をおすすめします

こういう状況に陥った時、自分だったら「転職活動を再開」します。理由は2つ。

（1）入社後に違う職種を打診してくる会社を信用できない
（2）会社側に禍根を残すような交渉をするのも大変すぎる

（1）会社を信用できない

採用時にどの程度「職種変更の可能性」などを示唆されていたかにもよりますが、入社後に職種を変える打診をしてくる会社は信用できません。せめて入社前に言うべきです。

相談文に詳細がないので分からない部分は多々ありますが、納得できる理由も提示されていないようですし、とりあえずつなぎで今の会社に在籍しながらさっさと転職活動を再開した方が良いです。

（2）会社との交渉が大変すぎる

また、入社後すぐ配属について契約書を提示しながら、会社側の落ち度について確認し雇用条件を希望に沿うように変更する……という対応も、ハードルが高いです。

精神力・手間・それを実行した後に該当の会社で働いていく上での影響を考えると、やはり転職活動を再度頑張る方が良いと判断します。

「短期間での転職はマイナスなのでは」という点は不安だと思いますが、転職活動の面接時に理由を正直に伝えれば良いです。

複数人の採用人事に確認しましたが、採用後のスキルアンマッチによる短期転職はよくある話のようです。少なくとも、転職活動は継続しつつ様子を見るのが良いでしょう。

最後の悪あがきで、自分の希望を伝える面談を設定する

契約書や雇用条件の巻き直し……という契約書上の会話ではなく、キャリア構築上の希望面談という形で再度希望を伝えて、歩み寄れる点を探ってみることもやるべきだと思います。

会社側のスタンスにもよりますが、あまり意思がなく「せっかく営業やってたんだし、営業やってくれない？」程度の打診だという可能性もあります。

人事・上長を含めて、キャリア採用についての面談を設定して希望を伝える。また、将来的な職種変更の可能性の有無の確認はしておくべきかと思います。

（文：ぱぴこ、イラスト：黒猫まな子）

※この記事は2020年06月30日に公開されたものです