公共Wi-Fiでしちゃダメなことって？　ネットで身を守る4つのヒント

セキュリティソフト「ノートン」が、消費者調査「ノートンサイバーセキュリティインサイトレポート2016」を発表し、ネット犯罪の最新動向と日本の消費者へ及ぼす影響を明らかにしました。激増するネット犯罪の予防策も教えてくれています。詳しく見てみましょう。

ネット犯罪被害者は年間6億8900万人！

今回の調査によると、調査対象国21ヶ国における過去1年間のネット犯罪の被害者総数は6億8,900万人に上り、これは2015年の17か国5億9,400万人から10％増加しています。ネット犯罪の被害者が増えていることにともない、消費者の多くが現実世界における危険よりネット犯罪を危惧するようになっています。だたし、インターネットセキュリティに対する消費者の危機意識は高まりを見せているものの、実際のセキュリティ行動には結びついていないことが今回の調査でわかりました。

（※）調査対象地域：アメリカ、アラブ首長国連邦、イギリス、イタリア、インド、インドネシア、オーストラリア、オランダ、カナダ、シンガポール、スウェーデン、台湾、中国、ドイツ、日本、ニュージーランド、ブラジル、フランス、香港、マレーシア、メキシコ

日本人はネットセキュリティー意識が低い!?

日本の消費者の74％がインターネット上での個人情報の保護を主体的に行わなければならないと認識しているものの、すべてのアカウントに安全性の高いパスワードを設定していると答えた日本人は全体の26％で、世界水準（55％）を大幅に下回ります。また日本人の33％が、ランサムウェア、不正ウェブサイト、ゼロデー攻撃、およびフィッシングなどの脅威に対して、ぜい弱な保護されていないデバイスを少なくとも1台は保有しており、世界平均でも35％にのぼることがわかりました。

インターネットで身を守る4つのヒント

基本的な行動パターンを改善するだけでネット犯罪のリスクを大きく軽減することができます。現実世界で休暇中にドアを開け放しにしておかないように、オンラインの世界でも情報を脆弱な状態で放置しないことが重要です。

●強いパスワードを作る

ネット犯罪から身を守るためには、少なくとも10個の大文字、小文字、シンボル、および数字を使った、強力かつ他に存在しないパスワードを使用しましょう。3カ月ごとにパスワードを変更し、複数のアカウントに同じパスワードを使用しないようにすれば、攻撃者による情報へのアクセスが困難になります。これにより犯罪者がパスワードを取得したとしても、すべてのアカウントにアクセスされることがなくなります。

●フィッシング詐欺の可能性を疑う

通常、利用しているクレジットカード会社や銀行からメールでサイトのリンクが届き、クレジットカード番号や口座番号などの個人情報の入力を促された場合には、フィッシング詐欺を疑いましょう。リンクをクリックする前に、リンクのURLをコピーしてテキストに貼るなどしそのメールが信頼できる発信元からのメールであるかどうかを確認しましょう。それでもわからない場合には、発信元に電話をし、メールの真偽を確認しましょう。

●ルーターなどのIoTデバイスの設定を購入時のままにしない

新しいインターネット接続機器を設置する際には、パスワードを購入時に設定されていたデフォルトのものから変更してください。また、スマートアプライアンスなどのインターネット機器を使用しない場合には、必要がない限りリモートアクセス機能を無効に設定しておきましょう。

●公共のWi-Fiネットワークの危険性を認識する

セキュリティ対策がなされていない公共Wi-Fiでインターネットにつないでいる場合、悪意のある第三者に情報が読み取られる可能性があります。公共Wi-Fiにつないでいる際には、IDやパスワード、クレジットカードや銀行口座などプライバシーに関わる情報のやりとりは避けましょう。

まとめ

増え続けるネット犯罪から身を守るには、日頃から意識し、セキュリティ対策を行なうことが肝心のようです。これを機に、自分のPCやスマホのネットセキュリティ対策を強化しておりましょう。

（マイナビウーマン編集部）

※この記事は2016年11月17日に公開されたものです