【マネーレッスン】首都圏ひとり暮らしの「家賃」は手取りの何%ならOK?
将来を考えるとき、お金の悩みはついてまわるもの。結婚・出産、転職など、ライフイベントによってマネープランの見直しは必須。だけど、何から手をつければいいのかわからない! そんな働く女子のお悩みを、FP風呂内亜矢先生に相談。知っておきたいお金のキホンや無理なく実践できるテクニックをマスターして♪
◆今回のお悩み
相談者:パーちゃんさん
「給料もなかなか増えず、お金が貯まる傾向がありません。将来への不安を非常に感じています」
首都圏ひとり暮らしの家賃は手取りの何%?
編集部 パーちゃんさんは、手取り月収が約14万円にもかかわらず、月々の支出が18万円と、4万円もオーバーしています。おそらくボーナスで補っていると考えられますが、ボーナス額も32万円と、まかないきれていない状態です。家計簿を見る限り、家賃が6万円なので手取り収入に対する比率が高すぎるような気がするのですが……。そもそも一般的に、首都圏でひとり暮らしをする場合、家賃は月収の何%に抑えるべきなのでしょうか。
風呂内亜矢(以下、風呂内) 単身女性の平均値は25%という統計データがあります。ただ首都圏に住む場合、なかなか難しい側面はあります。それでも、家賃は手取り月収の3割以内に収めたいですね。パーちゃんさんの場合は、手取り月収約14万円で家賃は6万円とのことですので、比率は42%と、かなりオーバーしています。
編集部 そう考えると、彼女は引っ越しをしたほうがいいのでしょうか?
風呂内 単純にそうとは言い切れません。というのも、家賃が通信費や交通費に影響するケースがあるからです。彼女の場合、交通費が1万円とのことですので、もしかすると保険の営業をする際の移動代は自腹の可能性があります。そう想定すると、遠い場所へ引っ越しすることで家賃は安くなったとしても、交通費がアップすれば、引っ越す意味がありません。また、インターネット導入済みの物件から導入していない物件に引っ越してしまうと、通信費が増えてしまう可能性もあります。
逆に言えば、今と同じ家賃でも今より通信費や交通費が抑えられる物件であれば、引っ越したほうがいいと思います。
編集部 なるほど。理論上は3割以内に抑えたいけれど、抑えたために家賃以外に余計な費用がかかるのならば意味がないですもんね。
●首都圏ひとり暮らし家賃の目安と注意
・手取り月収の3割以内
・家賃を下げるために引っ越しを検討する際は、家賃以外の支出が増えないか注意する
★パーちゃんさんプロフィール
生保・損保関連企業で営業職の正社員として働く、社会人10年目以上の33歳。神奈川県でひとり暮らしをしている。手取り年収は約200万円、手取り月収は約14万円。毎月の貯蓄額は設定せず、月々の家計やボーナスの中から余った分を貯蓄に回しているが、月々の家計は赤字続きで、現在はまったく貯蓄ができていない状態。自分名義の貯蓄額も把握できていない。こだわり出費は、月に1度のエステ(1回につき1万円~)で、ムダな出費だと自覚しつつも、どうしても痩せたくてつい契約してしまう。
(ヨダヒロコ/六識)