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「妊娠前」にしておきたいこと 「妊娠がわかってから」するべきこと

女性の人生において大きなトピックである「妊娠」。でも、まだ経験したことがない人からしてみると、わからないことだらけです。妊娠を考える上で、事前に準備しなければならないこと、考えておきたいこと、そして妊娠がわかってから行う手続きについてまとめました。

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■「妊娠」計画は結婚前から必要?

 

晩婚化が進む日本。女性の平均初婚年齢も年々上がっています。でも、女性の体は現代の事情などお構いなし。見た目のエイジングケアはできても、「卵巣年齢」にウソはつけません。結婚して子どもがほしいと考えているのであれば、20代のころから自分の体を知ることとライフプランについて早めに考えることが大切です。また、「自分は大丈夫」「まだ先のこと」と思い込まず、日々の生活を気をつけたり、生理の不調など不安なことがあれば早めに婦人科を受診しましょう。

 

■妊娠しづらい? と思ったら……「妊活について」

 

 国立社会保障・人口問題研究所が2010年に行った調査によれば、不妊を心配したことのある(または現在心配している)夫婦の割合は31.1%。また、実際に不妊の検査や治療を受けたことがある(または現在受けている)夫婦も16.4%。不妊は決して珍しい問題ではありません。保険の効く初期の一般不妊診療では3割の自己負担。人工授精や体外受精の場合は保険が使えず、自由診療です。人工授精は1~3万円、体外受精は30~60万円程度のようです。早めに、婦人科に行って相談することが大切です。体外授精などの特定不妊治療については、条件を満たせば、国から一定の補助が受けられます。

 

■妊娠がわかったら行う手続きと検診費用

 

病院で診断を受け妊娠がわかったら病院で妊娠の証明書を書いてもらい、現在住んでいる(住民登録をしている)市区町村に届け出をしましょう。市区町村から、母子手帳が交付されます。母子手帳は出産後だけではなく妊娠中の記録もつけるためのもので、保健指導に必要な資料となります。どの病院で出産するかについても早めに決めましょう。妊婦検診の費用は、自治体による「妊婦健康診査費用助成」制度を利用すれば、少ない負担ですみます。ただ、負担額には上限があるので、超える部分は自己負担をしなければいけません。検診料は1回につき5000円~1万円程度です。

 

■妊娠中に準備しておきたいこと

 

仕事を続けるつもりであれば、保育園探しは必須。待機児童問題が取り沙汰されていますが、自治体によって、保育園の空き状況や、保育園がどのような受け入れ体制を取っているかは細かく違うもの。保育園が決まってからも、送り迎えは誰が担当するのか、子どもが病気のときはどうするのかなど、夫婦同士やサポートしてくれる人と話し合っておきましょう。また、出産後の働き方や復帰の時期について職場内でコミュニケーションを取ることも大事です。

 

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■監修 中村芳子さん

ファイナンシャル・プランナー。日本の女性ファイナンシャル・プランナー第1号。現アルファアンドアソシエイツ代表。著書に「女性が28歳までに知っておきたいお金の貯め方」、「結婚したら、やっておくべきお金のこと」など著書多数。
http://www.al-pha.com/fp/
http://www.mizuhobank.co.jp/ouchi/index.html

 

※この記事は2013年08月23日に公開されたものです

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