【夫の本音】離婚したら妻に「子どもの養育費」はいくら払う？

子どもがいる夫婦が離婚した場合「どちらが引き取るのか」というのが最大の問題。夫も妻も子どもを相手に渡したくないというのが本音でしょう。でも、自分が引き取れなかった場合は相手に養育費を払うことで子どもをサポートすることも可能。今回は、既婚男性たちに、もし離婚となって子どもを妻が引き取ったら、月に養育費をいくら払うか聞いてみました。

収入から見て最大限の額

・「10万。これくらいが自分にとって精一杯だから」（34歳／運輸・倉庫／その他）

・「自分が生きていくうえで必要な金額差し引いた後全部でもいいです」（34歳／警備・メンテナンス／その他）

・「子どものために使うならば、払えるだけ払いたい」（35歳／小売店／販売職・サービス系）

自分の給料から最低限の生活に必要なお金だけ残して、あとはすべて養育費として払ってもいいという男性もいるようです。収入にもよりますが、10万円前後というのが実際に渡せる金額でしょうか。子どものためなら自分が少しくらい不自由するのは構わないという男性も少なくないでしょうね。

相手が望む額

・「可能な限り相手が望む額を渡したいです。ただし、きちんと養育に使った証明も出してもらいます」（34歳／電力・ガス・石油／事務系専門職）

・「パートナーの要求金額。ただし、一般の水準以上でないこと」（34歳／自動車関連／その他）

・「子どもには罪がなく立派に育ってほしいので必要額を渡す」（26歳／その他／その他）

子どもに必要なお金としてパートナーから要求されたら、望み通りの金額を渡すという男性も。ただし、あくまでも子どものためのお金。パートナーが自分のために使ったのではないという証明が欲しいというのは、もう夫婦ではないので子ども以外の面倒を見る気はないという決意でもあるのでしょうね。

状況によって変わる

・「こちらに非が無いのであれば1銭も払いたくはない」（29歳／医療・福祉／専門職）

・「どう離婚したかによるが基本は5万ずつ、こちらに落ち度があれば10万ずつ」（31歳／情報・IT／技術職）

・「わからない。どのような費用が必要かは、時期と場所による」（26歳／その他／その他）

離婚した時点での子どもの年齢や自分の収入などに応じて額が変わるので一概には言えないという男性もいるようです。パートナーに原因があって離婚した場合は払いたくないという男性もいますが、養育費はあくまでも子どもに対する親の責任だということは忘れないでほしいですね。

相場と思われる程度

・「5万円。母子手当よりかは手厚くしてあげたいから」（30歳／建設・土木／事務系専門職）

・「平均的な相場価格4万円くらい」（34歳／ホテル・旅行・アミューズメント／販売職・サービス系）

・「経験者などに相談するが4万から5万ぐらいだと思う」（32歳／電機／その他）

手当としてもらえそうな額と同額くらいを自分から養育費として渡せば少しは生活にも余裕が出るだろうと思う男性も。平均的な養育費の相場くらいは、親の責任としても払いたい。離婚して妻とは他人になっても子どもとの縁はずっとつながっているのは間違いないですもんね。

まとめ

離婚の際に養育費についてきちんと話し合ったにもかかわらず、支払いを止めるという話も少なくはありませんが、今回の回答者である男性たちは「子どものため」と思えば少しくらいの無理もいとわないという人が多いようです。本音を言えば自分が育てたいけれど状況的に難しいのなら、せめてお金だけでも十分に払いたい。元夫婦の絆よりも親子の絆の方が強いというのは確かなようです。

（ファナティック）

※画像はイメージです

※『マイナビウーマン』にて2016年8月にWebアンケート。有効回答数197件（25～35歳の働く男性）

※この記事は2016年09月06日に公開されたものです