
消費税増税で「スマホゲームの有料課金」の利用をどうする?
ジャストシステムは、セルフ型アンケートサービス「Fastask(ファストアスク)」を利用して、全国の20代~60代の男女2,000名に、『消費税と課金サービスに関する調査』を実施した。
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15%が、スマホゲームの課金を消費増税で「完全にやめる」
課金制のスマホゲームユーザーに消費増税後の利用について聞いた結果、32.2%が「課金額の見直しをする候補がある」、28.3%が「課金をやめるものもある」と答えた。また、「すべての課金をやめる」人が15.0%だった。
結果として8割近くの人が、何らかの見直しを検討している傾向が見受けられた。
3割が、消費増税で携帯電話の料金を見直す
携帯電話の料金について6割近くが「消費増税に関係なく、料金プランは変更しない」と答える一方で、約3割が料金プランを見直すか変更する(した)と答えている。
電子書籍読み放題サービスやプレミアム課金も見直し
また、電子書籍読み放題サービスについては77.9%と約8割がやめるか、見直すと回答。さらに、ヤフオクなどネットサービスのプレミアム課金については、38.9%が「利用の見直しをする候補がある」、22.7%が「利用をやめるものもある」と答え、5.7%が「すべての利用をやめる」となった。
VODサービスの見直しは約6割。消費増税が後押しに。
ビデオオンデマンド(VOD)の利用については、64.5%の人がやめるか、見直しをすると回答。利用の見直しについては「消費増税が後押しになった」とする答えも多く、40代では40.0%となった。