【ミレニアル世代のマネー学】アノマリーってなに？行動ファイナンスとの深い関係
投資の世界ではもちろん、普段の生活の中でも、私たちは知らず知らずのうちに損する行動を取ってしまうことがあります。
前回の記事では、そんな損する行動を研究する、経済学と心理学を結びつけた「行動ファイナンス」をご紹介しました。
投資の世界でも、従来の経済学では説明のつかない現象が起こることがあります。そんな現象も、行動ファイナンスをもとに考えれば、説明がつく場合があります。
今回は、行動ファイナンスと関わりの深い「アノマリー」について、ご紹介します。
▶︎前回：人間は損したくないのに損する行動を取ってしまう？1から学ぶ「行動ファイナンス」
従来の経済学では説明はつかないけれど実際に起こるアノマリー
アノマリーとは、従来の経済学では説明できない事実のこと。ギリシャ語で「基準からのズレ」といった意味を表す言葉です。
従来の経済学の投資理論や金融工学は、あくまで「合理的な投資家」「効率的な市場」があるという前提で考えられてきました。
投資家は常に一番いいもの、利益の高いものを瞬時に選び、市場は常にすべての情報を反映して値動きしている、と仮定しているのです。
しかし、そんなことはありません。
実際には、これまでの経済学では説明がつかない事象によって市場が上下し、投資家が儲かったり損したりすることがあります。
従来の経済学が完全に正しければ、こうした事象は起こりませんので、説明ができません。その説明ができない、根拠はないけれど実際に起こる事実を「アノマリー」と呼んできたのです。
とはいえ、アノマリーの中には、前回お話ししたヒューリスティックやプロスペクト理論の視点から見ると説明がつくものがあります。
その代表的なものをいくつか紹介します。
バリュー株投資
バリュー株投資とは、株価が割安だと思われる株に投資する方法です。
たとえば、ある会社の株価が、会社の利益や資産から考えると1000円はするはずなのに、市場では500円で取引されているとします。このとき、この株を買っておけば、いずれ株価が1000円まで上昇することが見込める、というわけです。
イメージしやすいように金額で紹介しましたが、実際にはPER(株価収益率)・PBR(株価純資産倍率)といった株価指標で割安かどうかを判断します。
バリュー株投資とは別に、グロース株投資という投資法もあります。
こちらは、将来成長（グロース）すると見込まれる会社の株に投資する方法。売上や利益の成長率、あるいは会社が集めた資金を効率よく使っているかを測るROE（自己資本利益率）などを見て判断します。会社が大きくなれば、株価アップが見込めるというわけです。
さて、みなさんならどちらの投資がしたいですか？
おそらく、将来有望そうなグロース株投資を選ぶ方が多いでしょう。
しかし、歴史的に見ればバリュー株投資の勝利。バリュー株のパフォーマンスは、グロース株のパフォーマンスを上回っています。
確かに、今後の成長性としてはグロース株の方が高く、大きな値上がり益を得られる可能性があります。一方で、期待どおりに成長しなかった場合の値下がりも大きいことが知られています。
バリュー株であれば、たとえ今後会社の価値が変わらなかったとしても、株価は少なくとも本来の水準まで上昇することが期待できます。
つまり、ヒューリスティックの「平均への回帰」やプロスペクト理論の「損失回避」などによって、バリュー株に資金が集まり、値上がりしていくというわけです。
モメンタム戦略
モメンタム戦略は、値上がりして成長の勢いのあるものに投資する戦略のこと。トレンドにしたがった、順張りの投資戦略です。
従来の経済学であれば、株価はすべての情報を織り込んで上下するため、勢いがあるものに投資したところで、平均を超えるような大きな利益は得られないはずです。
しかし、モメンタム戦略に基づいて投資すると、さらに価格が上昇していく傾向が見られます。米国でも、6か月以内の短期投資についてはモメンタムが存在することが確認されています。
これには、アンカリング効果が影響していると考えられています。
プロのアナリストが会社の収益の予想を行う際にアンカリング効果が生まれ、過去の実績に引っ張られたり、新しい情報を過小評価したりすることで、正当な評価ができなくなってしまいます。すると、その評価を見た投資家の反応も薄くなってしまいます。
しかし、いざ会社が業績を発表すると、アナリストの予想よりずっといいものとなっているのです。これに市場が過剰反応し、さらに勢いよく成長していくというわけです。
また、「バンドワゴン効果」も考えられます。あるモノを多数が選択している現象が、そのモノを選択する者を更に増大させる効果のことです。
株価というものは需給で成り立ちます。株価が上昇するということは「みんなが買った」結果です。そして株価が上昇している企業は、テレビや雑誌などで取り上げられることがあります。それによってさらに投資家が殺到する可能性があるということです。
※この記事は2021年07月29日に公開されたものです
