お使いのOS・ブラウザでは、本サイトを適切に閲覧できない可能性があります。最新のブラウザをご利用ください。

4月スタートの機能性表示食品制度の認知度は9割!機能性を表示することで購入意欲が向上

特定保健用食品や機能性表示食品の意味について

ソフトブレーン・フィールドは、2015年4月1日にスタートした「機能性表示食品制度」についてのアンケートを2015年3月20日~3月26日に実施し、その結果を発表した。

【毎日のことだからこそ知っておきたい! 遺伝子組み換え食品って何が問題なの?】

アンケートの対象は、30代~40代の主婦を中心とする同社サービス登録の既婚女性会員、有効回答者数は999名(平均年齢44歳)だった。

アンケートでは、科学的根拠に基づく健康効果(成分)を持つ食品について、消費者庁に届け出をすることでその機能性を表示できる「機能性表示食品制度」と、1991年に導入された特定の保健効果を持つ商品について、消費者庁の審査に合格することでその保健効果を表示できる「特定保健用食品制度」の認知度と理解度について質問した。

これに対し、「特定保健用食品」については「単語も制度の内容もわかっている」との回答が35.4%、「単語を知っており、制度の内容も漠然とわかっている」が55.3%、「単語は知っているが制度の内容はわからない」が8.9%、「単語も制度の内容もわからない」が0.4%で、高い認知度と漠然とながらも制度の理解が広く浸透していることがわかった。

一方、「機能性表示食品」については「単語も制度の内容もわかっている」が13.8%、「単語を知っており、制度の内容も漠然とわかっている」が53.5%となったが、「単語は知っているが制度の内容はわからない」が23.7%と認知度は90%を超え、約4人に1人は内容までは理解していないことがわかった。

表示の有無と購入意欲との関係

また、各種の表示が購入意欲の向上に寄与するかどうかという問いに対しては、商品に含まれている成分がどのように体によいのかがわかると、購入につながりやすいというコメントが寄せられていた。

(エボル)

※この記事は2015年04月17日に公開されたものです

SHARE