6割が震災以降に家族の絆を実感したと回答。防災意識には地方差がみられる

カナダの高性能住宅を直輸入し全国で販売しているセルコホームは、9月1日の「防災の日」を前に、30～59歳の既婚男女2,000人を対象とした「家族の絆と防災準備に関する調査」を実施した。調査期間は7月5日～12日。

●震災以降「家族の絆」を実感した人は6割。東北地方で最も多くなる

「自分の家族の絆は強いと思うか、それとも弱いと思うか」と聞いたところ、3人に2人が「強い(65.6%)」(「非常に強い(25.7%)」と「やや強い(39.9%)の合計)と感じていることがわかった。性年代別で見ると、家族の絆が「強い」と回答した割り合いが最も高かったのは30代男性で78.0%。一方、最も低くなったのは40代女性で57.2%にとどまっている。

「東日本大震災後、家族の絆の有り難さを実感する機会が増えた」について、どの程度あてはまるか聞いたところ、合計58.5%が「あてはまる」と回答し、震災をきっかけに家族の絆を改めて強く感じた人が多いことがわかった。特に、東北地方(136人)では「あてはまる」と回答した人が75.0%と全国で最も高くなり、震災による深刻な被害の中で家族の絆の重要性を強く感じていた人が多い実態がうかがえる。

●防災意識が最も高い地方は東海。九州・沖縄は2割にとどまる

家庭における防災準備状況について質問したところ「自宅には防災グッズセットを用意している(39.1%)」と回答した人は4割。地方別では、東海地方(206人)が50.0%と最も高くなり、関東地方(789人)の48.4%、東北地方(136人)の44.1%が続いた。一方、九州・沖縄地方(138人)は18.1%と低く、住んでいる地方によって家族の絆や安全を守る防災準備の実態に差が見られる。

また、家族の日常的なコミュニケーション実態によって防災準備に大きな差が見られ、「震災後、家族間のメールが増えた」層(315人)では56.2%、「震災後、家族の時間が増えた」層(339人)では56.3%、「震災後、家族の会話が増えた」層(370人)では53.8%と、全体と比較し高い準備状況が明らかになった。

なお、自宅に非常用飲料水・非常食を用意しているか聞いたところ、50.6%が「用意している」と回答。備蓄率が最も高い地方は、関東地(789人)で62.2%、最も低い地方は九州・沖縄地方(138人)で26.1%となり、この質問でも地方差が見られる結果となっている。

●家族との連絡手段に「無料通話ソフト」を使う人が増加

今後、家族とのコミュニケーションに使いたいツールについて質問したところ、1位「携帯電話での通話(83.8%)」、2位「Eメール(71.1%)」となり、ほかのツールを大きくひきはなした。

さらに、3位の「無料通話ソフト(LINE、Skype、カカオトーク、commなど)(29.5%)」が、4位の「固定電話での通話(25.7%)」を上回っており、特に30代では「無料通話ソフト(36.0%)」が「固定電話(25.8%)」を10ポイント以上も上回っているなど、家庭における無料通話ソフトの利用が浸透しつつある様子がうかがえる。

一方、アナログなコミュニケーションツールである「手紙・郵便」についても、30代の女性の22.5%が今後使いたいと回答していた。

※この記事は2013年08月30日に公開されたものです