育児 育児
2023年03月09日 12:12 更新

9割以上の親が「幼児期の性教育は大切」と考えているものの、家庭では実施できていない人が7割

子どもの性教育は何歳から始めるのが適切なのでしょうか? 現在はインターネットなどを通じて、誰でも簡単に情報に触れることができ、子どもが性犯罪に巻き込まれる可能性も高くなってきています。ここでは、どろんこ会グループが実施した「幼児期の性教育調査2022」をもとに、幼児期の性教育に対する保護者の意識についてご紹介します。

性教育は何歳から?保護者への意識調査

近年、幼い頃から性教育を行うことへの注目が高まっています。今の保護者は幼児への性教育について、どのように考えているのでしょうか。

性教育は「大切なこと」だと思う人がほとんど

「性教育にどのようなイメージを持っていますか?」という設問に対し、最も多かった回答は「大切なことだと思う」で96.2%の保護者がそう回答しています。性教育は、人間社会で生きていく上でとても大事で、正しい知識を身につけていないと、自分も他人も傷つけてしまう可能性があります。大多数の保護者は性教育を子育ての中での重点課題と考えていることがわかります。

どろんこ会グループ「幼児期の性教育意識調査2022」より

「性教育は3歳から始めるべき」が25.4%

「性教育はどの時期から始めるべきと思いますか?」という質問に対しては、保護者の25.4%が「3歳児」と回答しました。次いで、「5歳児」(21.2%)、「4歳児」(12.0%)と続いていています。「未就学の幼児期に性教育を始めることが望ましい」と考えている保護者が7割以上いることが判明しました。どろんこ会グループでは実際に「5歳児」に対して性教育の時間を設けているようですが、多くの保護者がもっと早い時期に始める必要性を感じているようです。

また、「3歳児」と回答した保護者にその理由を尋ねると、「小さいころに始めることで先入観がなく子どもが受け入れられる」や「自分の体に興味を持ち始めて、自分と他者との違いに疑問を抱いたり、質問が増える時期」などの声が聞かれました。

どろんこ会グループ「幼児期の性教育意識調査2022」より

その一方で、「よく分からない」と回答した人も8.9%。「幼すぎると理解できないのでは?」などの声もあり、性教育の開始時期に関しては、さまざまな受け止め方や意見があることもわかりました。

7割の家庭では性教育を実施できていない

では、実際に家庭での性教育の実施状況はどうなっているのでしょうか? 「家庭で性教育を実施していますか?」と尋ねた結果、「必要だと思うが実施はしていない」という回答が最も多く、約半数に上りました。また、「実施していない」(21.9%)と合わせると、7割強の家庭で「大切だとは思うが実際に性教育はできていない」状態であることが明らかに。

なお、どろんこ会グループの保育園で5歳児に性教育を行っていることに対しては、「必要である」と回答した人が73.2%に及びました。家庭でできない分、保育園などの機関で性教育を行ってほしいと考えている保護者が多いといえます。

どろんこ会グループ「幼児期の性教育意識調査2022」より

保育園に望む性教育の内容とは

保育園で行う性教育について、具体的にどのような内容を望んでいるについては、「プライベートゾーン(水着で隠れる部分)について」が最も多く84.4%、次いで「自分の体の守り方」(82.1%)、「命の大切さ」(81.6%)「男女の体の違い」(78.5%)と続いています。

自分の体を知ることや他者との違い、また、いざというときに自分を守るための知識など、基本的でかつ本質的な内容を望む声が多く聞かれました。幼児期に抱きやすい「赤ちゃんはどうやって生まれるの?」といった素朴な疑問から、徐々に「生きていること」や「命が生まれてくることの大切さ」を学んでいく機会となることが理想ではないでしょうか。

どろんこ会グループ「幼児期の性教育意識調査2022」より

幼児期の性教育で大事なこと

幼いころから性教育を受けていたという大人は少ないかもしれません。日本は性教育後進国とも言われています。しかし、子どもが性犯罪に巻き込まれてしまったり、間違った知識で他者を傷つけてしまう痛ましい事件が起こることもあります。先入観のない幼児期から徐々に性教育を始めることによって、「性」というものを「命の大切さ」や「新しい命が誕生することの素晴らしさ」と結び付けて理解できるようになるのかもしれません。最も大事なことは、大人が嘘や冗談などでごまかしたりせず、本当のことをしっかりと伝えることでしょう。

(マイナビ子育て編集部)

※画像はイメージです

調査概要

■幼児期の性教育意識調査2022/どろんこ会グループ
調査対象:どろんこ会グループの保育園、発達支援つむぎをご利用の保護者(東京都、埼玉県、神奈川県、千葉県、茨城県、群馬県、新潟県、宮城県、福島県、兵庫県、福岡県、沖縄県在住)(有効回答数3,173人)
調査時期:2022年8月5日~9月9日
調査方法:PCやスマホなどからアクセス可能なアンケートフォーム

PICK UP -PR-

関連記事 RELATED ARTICLE

新着記事 LATEST ARTICLE

PICK UP -PR-