初めての出産「もらえるお金は？申請方法は？」「何にお金をかけた？」　知っておきたいお金のあれこれ

妊娠がわかり区市町村に妊娠届を出すと、「妊婦検診の補助券」がもらえます。ただし、補助券の回数や補助額、補助の範囲は自治体によってさまざま。里帰り出産の場合は、出産後に現住所で妊婦健診補助券の現金払い戻しができる場合もあるようなので、詳細は住んでいる街の自治体に問い合わせをしましょう。

先輩ママからは「補助券があっても自費の部分もあるので、検診にお金を持っていくのを忘れずに！」（1歳児のママ／33歳）とのアドバイスも。主治医にかかるお金を先に聞いておくと、予想外の出費に驚くことなく安心です。

妊娠4カ月以上で出産したときにもらえる給付金で、一児につき42万円が加入している健康保険より支給されます（特定の条件では40.4万円）。給付の対象は、自分で健康保険または国民健康保険に加入している場合、夫の健康保険の被扶養配偶者になっている場合、親の健康保険の被扶養者になっている場合のいずれか。

申請方法は「直接支払制度」、「受取代理制度」、「事後申請」の3種類ありますが、先輩ママは、出産一時金を退院時の支払いに充てられる「直接支払制度」を利用した人が多いようです。「病院で退院の支払い時に相殺してもらったほうが、手続き不要でラク」（1歳児のママ／32歳）とのアドバイスも。

産後も仕事を継続する妊婦さんが、出産のために会社を休んだときにもらえる手当て。条件はいくつかありますが、基本的には勤務先の健康保険に加入していれば受け取ることができます。

対象期間は、出産日（実際の出産が予定日後のときは出産予定日）以前42日間（多胎妊娠の場合は出産日以前98日）と、出産日以降56日間。支給額は「月給÷30×2/3×日数分」で計算できます（月給は、支給開始日以前の12ヵ月間の各月の標準報酬月額を平均した額）。申請書を受け取るなど、勤め先とのやりとりが必要になるので、産休に入る前に余裕をもって準備をすすめましょう。

会社に勤めるママの、育休中の生活をサポートしてくれる給付金。育休終了後の職場復帰を前提としており、正社員のほか、条件を満たしていれば契約社員、派遣社員、パートタイムの人でも受け取ることができます。

給付の対象期間は、産後58日目から子どもの1歳の誕生日の前々日まで（一定の要件を満たした場合、子どもが2歳に達する前日まで延長可）。それより早く職場復帰した場合は、復帰日の前日までです。給付額は、育休開始から180日目までは月給の67％、181日目以降は月給の50％と、期間によってもらえる金額が変わります（月給は、支給開始日以前の6ヶ月間の各標準報酬月額を平均した額）。

健康保険に加入している人（被保険者）が入院した時には、「傷病手当金制度」も利用できます。切迫早産や切迫流産、妊娠悪阻などにも適用され、傷病で仕事ができなくなった日から4日目以降の日数分が支給されます。

妊娠・出産自体は病気ではありませんが、切迫流産や切迫早産で入院や手術をすることになった場合、加入している民間の医療保険でも給付金が支払われることがあります。くわしくは加入している保険会社に確認してみましょう。

その年の1月1日～12月31日の間に、支払った医療費が一定額を超えた場合、翌年の確定申告で医療費控除をすることで、すでに支払った所得税と住民税の一部が返ってくることがあります。妊娠と診断されてからの定期検診や検査などの費用は医療費控除の対象になるので、領収証やメモをとっておくなど工夫しましょう。

さまざまな手当てがあるとはいえ、妊娠・出産に際してできる限り無駄な出費は抑えたいと考える人も多いでしょう。一方で、実際に出産を経験した先輩ママからは、「お金をかけてよかった！」または「我慢せずにお金をかければよかった」という声も集まりました。

ダントツで多かったのが「出産をする病院は、お金をかけてでもこだわるべき！」という声。病院選びの際、「産後数日過ごすだけだし、安いところでいいかな」と思うかもしれませんが、満身創痍の中での育児スタートですから、この数日をどう過ごせるかはママにとって想像以上に重要なことのようです。

妊娠・出産でもらえるお金を利用して、理想の病院を選んでみるのも、有意義なお金の使い方かもしれませんね。
そのほか、退院後に必要なものについても意見が集まりました。

ママ自身の身体ケアに関するものや、家事や育児の負担を減らしてくれるサービスなどにお金をかけた人もいるようです。無理をせず、頼れるものは頼ってしまうのが良いかもしれませんね！

妊娠・出産はお金がかかるものですが、もらえるお金や補助も用意されているので、必要以上に心配しなくても大丈夫。ただし「もっと申請できるお金があった気がする！　事前に下調べしたりしとけば良かった」（0歳児のママ／28歳）という声もあるので、妊娠中に自分がもらえるお金と申請方法をしっかりチェックしておきましょう。

もらったお金は、出産費用はもちろん、安心して出産・産後の生活が送れるようなものやサービスに充てるのが先輩ママたちのおすすめ。予算を決めて、ママ自身の体と心を労わる使い方を考えてみてくださいね。

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