利回りとは？株式や投資信託での利用例も紹介

利回りとは、投資した資金で1年間どれだけの収益を上げられるのか表す値です。

例えば金融商品を100万円分購入。
1年間運用して5万円の利益を得たなら、利回りは5％です。

利回りを確認すれば、将来獲得できる収益の目安となります。

ただし「利回りの高い株式や投資信託を選べば必ず儲かる」というわけではないので、注意が必要です。

この記事では「利回りとは何か？」「利回りと利率の違い」「実際の投資で利回りがどのように活用されているか」など、解説します。

利回りとは投資金額に対するリターンの割合

利回りとは、「投資金額に対する収益を1年当たりの平均で表したもの」です。
「ある金融商品を買えば1年間でどれだけ儲かるのか」といったことがわかります。

利息だけでなく、売却益なども入れた全体の収益を考えるのが特徴です。

計算方法はつぎのとおり。

利回り＝｛（収益の合計÷運用年数）÷投資金額｝×100

例えば次のような投資信託の利回りを考えます。

基準価格	100万円
購入数	1口
運用年数	2年間
分配金の合計	1万円
売却益	3万円
利回り	｛（4万円÷2年）÷100万円｝×100＝2％

実際の利回り計算では税金など、費用面も考慮する必要あります。

利率は投資金額に対する1年間の利息

利回りと似た言葉に「利率」があります。

利回りが投資商品の売却益や手数料など、運用期間中の費用や収益まで考慮するのに対し、利率は投資元本に対する利息のみを計算します。

利息とはお金を貸したことで生じる利用料のことです。

利率は「投資金額に対する1年当たりの利息の割合」です。
「ある金融商品を買えば、1年間でどれだけの利息がつくか」がわかります。

利率＝（1年間の利息÷投資金額）×100

基準価格	100万円
購入数	1口
運用年数	2年間
1年あたりの分配金	1万円
利率	（1万円÷100万円）×100＝1％

利率は利息のみ、利回りは収益の合計を計算する

利回りと利率の違いは次のとおりです。

• 利率は1年間の利息のみを考える
• 利回りは売却益等も含めた収益全体
• 利回りは合計収益の1年間の平均値
• 利回りには複利の概念がある

利率は1年間の利息のみ。
利回りでは、複数年の平均値を算出します。

そのため利回りには「複利」という概念が存在する、という違いもあるのです。

複利は利息に利息がつく計算方法

複利とは「利息も含めた投資金額の合計に利息がつくこと」です。

複利の反対は「単利」です。
単利の場合、元本（元々の投資金額）にのみ利息がつきます。

仮に100万円を金利1％で預けても、利息はずっと1万円のままです。

	複利	単利
元本	100万円	100万円
金利（年間）	1％	1％
1年後の利息	1万円	1万円
2年後の利息	1.1万円	1万円
3年後の利息	1.21万円	1万円
資産合計	103.31万円	103万円

特に投資信託の場合は、この複利効果が重要になります。
投資信託で受け取った分配金を「再投資」することで、利益がより大きくなるからです。

次の項目から、利回りが実際の投資でどのように活用されるのか見ていきましょう。

投資信託はトータルリターン、騰落率、分配金利回りに注目！

投資信託の利回りを確認すれば、その投資信託を運用したときに「どれだけの収益が期待できるか」が分かります。
投資信託での利回りは、騰落率やトータルリターンという形で活用されます。

騰落率は投資信託の基準価額の変動率を表す

騰落率とは、投資信託の基準価額が一定期間内にどれだけ増減したかを表すものです。
基準価額とは投資信託の購入金額のことで、1口または1万口当たりの値段を指します。
投資信託の騰落率の場合、1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、1年、3年、5年といった期間で換算します。

投資信託の利回り（トータルリターン）で運用収益の合計がわかる

一方トータルリターンとは、投資信託を運用したときの「インカムゲイン※」と「キャピタルゲイン※」の合計のこと。

騰落率とトータルリターンの違いは、騰落率が基準価額の変動のみを考慮するのに対し、トータルリターンでは分配金や信託報酬なども加味しているという点です。

トータルリターンは次の式で計算します。

トータルリターン（利回り）＝投資信託の利益（インカムゲイン＋キャピタルゲイン）÷基準価額

トータルリターンを見れば、ある投資信託を1年間運用したとき、どれくらいの収益が見込めるのか分かるのです。

上の図は2018年9月21日のSBI証券における投資信託のトータルリターンランキングです。
利回り50％を超える商品もあります。

利回り50％とは、100万円投資したら1年後には150万円になっている計算。

主要な銀行の定期預金金利が0.01％であることを考えるとかなりの利回りでしょう。

ただし利回りが高い投資信託はリスクも高めです。

トータルリターンの高い投資信託は手数料に注意

トータルリターンの高い投資信託を運用する場合は、次の点に注意してください。

• 信託報酬が高い商品が多い
• 基準価額の変動率が高い

トータルリターンの高い投資信託は信託報酬※が高めに設定されています。

次の図はSBI証券におけるトータルリターンランキングの上位3つと、つみたてNISAで購入できるインデックスファンドの内の3つを比較したものです。

	信託報酬	トータルリターン（1年）	騰落率（1年）
楽天日本株4.3倍ブル	1.2204％	85.17％	-28.73％
SBI日本株3.7ブル	1.0044%	74.06％	-22.98%
楽天日本株トリプル・ブル	1.0044%	61.43％	-16.20%
大和－iFree　日経225インデックス	0.1836％	20.63％	-2.17%
eMAXISSlime先進国株式インデックス	0.11772％	13.06％	–1.49%
たわらノーロード　バランス（8資産均等型）	0.2376％	4.38％	–3.17%

トータルリターンの高い投資信託はその分、信託報酬も高めに設定されていることが分かります。
信託報酬は運用成績に関わらず、投資信託を保有している間は常に必要な手数料です。

分配金利回りは、投資金額に対する分配金の割合を表す

投資信託の場合、「分配金利回り」という言葉も用いられます。
分配金とは投資信託を保有している間、一定期間ごとに投資家へ配られるお金のこと。

分配金利回りを見れば、「ある投資信託を運用した場合、どれだけの分配金が期待できるか」が分かります。

分配金利回りは、次の式で計算が可能です。

分配金利回り＝（分配金額÷基準価額）×100

ただし配当金の場合と同様、分配金利回りの高い投資信託が優秀な投資信託とは限りません。

基準価額が下がった場合でも、分配金利回りは向上するからです。

分配金利回りが高いという理由だけで、投資信託を選ぶのは危険と言えます。

株では配当利回りに着目！1年間で貰える配当金の目安となる

株取引における利回りは「配当金利回り※」として使われることが多いです。

具体的には次の式で簡単に計算できます。

配当利回り＝（1株当たりの配当金÷株価）×100

配当利回りを見れば、株価に対する配当金の額がわかります。
実際の値は「Yahoo！ファイナンス」などのサイトで簡単に検索可能。

配当利回りによる利益を正確に計算する場合、税金の考慮が必要なので注意してください。

ただし「配当利回りの高い株が必ずしもお買い得」というわけではありません。

配当利回りが高い企業は業績悪化の可能性もある

配当利回りが高い銘柄に飛びつくのが危険な理由を説明します。

配当利回りは、当期予想1株当たりの配当金÷株価で計算されます。配当利回りが上昇する要因は次の2つです。

• 配当金額の増加
• 株価の下落

このうち配当金額が増える増配なら問題ありませんが、株価が下がった場合が注意が必要です。

株価が下がった理由として、企業の業績が悪く、投資家からの人気がなくなった可能性があるからです。

株価の下落により、結果的に配当利回りが高くなった銘柄を購入すると、配当金が減少する減配や株価の下落により含み損の増大といったリスクがあります。

安易に配当利回りが高い株を購入するのは危険な行為といえます。

配当利回りが高い銘柄を見つけたら、企業の決算情報を確認し、経常利益やROEなどの値を確認しましょう。

国債の利回りは金利や国家財政との関連性が高い

債券には国が発行する国債、企業が発行する社債などがあります。

特徴は利子と満期日が予め決められていること※。配当金と違い、受け取る利子が固定なので安定したインカムゲインを上げることができます。利回りの計算式は次のとおり。

債券の利回り＝｛｛年利子＋（売却益÷運用期間）｝÷投資金額｝×100

債券の種類	社債
満期日	10年
利子	2％※
額面金額	50万円
購入価格	48万円
売却益	2万円（50万円－48万円）
利回り	2.5％｛1万円＋（2万円÷10年）｝÷48万円

債券の満期日には額面金額が払い戻されます。債券の利回りは「額面金額ー購入価格による売却益」＋「利子収入」を1年あたりの金額で算出した数値です。

一般的に国債価格は金利の影響を受けます。市場金利が下がると国債価格が上がり、金利が上がると国債が下落という関係性です。金利と株価との関係は「金利と株価の関係を解説！取引を有利に進める金利の見方とは」を参照してください。

また国家の信用力が低下すると、国債の利回りは上昇します。

国債価格が下落する分、利子が上乗せされるからです。債券は一般に安全資産とされていますが、発行主体が債務不履行（デフォルト）に陥ると投資金額が返却されない可能性もあります。