結婚することによる経済的メリット4つ


結婚資金がないからまだ結婚できない、という声もよく聞きますが、実は結婚することによる経済的メリットもあります。そのメリットを生かせば、結婚後に貯金を増やしていくことが可能かもしれません。具体的にどのようなメリットがあるのか、既婚男女にアンケートで聞いてみました。

配偶者控除で節税できる

・「配偶者控除が使える」(女性/29歳/主婦/その他)

・「配偶者控除で税金を節約できる」(男性/36歳/正社員(総合職)/事務系専門職(法務・財務・人事・総務など))

・「配偶者控除のおかげで出費が抑えられること」(女性/31歳/主婦/その他)

結婚することでの経済的メリットとして「配偶者控除」がまっさきに思い浮かぶ人は多いでしょう。配偶者控除とは、納税者に無収入・もしくは年収が103万円以下の配偶者がいる場合に、一定額の所得控除が受けられる制度です。夫が働いていて妻が無収入もしくは103万円以下の年収である場合、夫が支払う税金が独身の場合よりも安くなり、大きな経済的メリットとなります。

共働きであれば家庭の収入が増える

・「共働きで両方から収入がある」(男性/39歳/公務員・団体職員/専門職(金融・不動産・医療・福祉系等))

・「収入が2倍になったので、生活に余裕ができた」(女性/38歳/自営業・フリーランス/事務系専門職(法務・財務・人事・総務など))

・「収入は2倍、支出は1.5倍なので、一人暮らしよりは経済的になった」(女性/31歳/正社員(一般事務)/技術職(SE・プログラマー・システム))

結婚後に共働きの場合、単純に収入が2人分になるので家庭の収入が増えるというメリットがあります。また、夫婦2人で働くことで、「何らかの理由で自分が休職することになっても収入がゼロになることはない」という心の余裕を持てるかもしれません。

家族手当・住宅手当などがつくことがある

・「家族手当はうれしい」(女性/36歳/主婦/その他)

・「会社で支給される家族手当、児童手当など」(男性/32歳/正社員(総合職)/その他)

・「社宅なので家賃がかなり節約できる」(女性/34歳/主婦/その他)

会社によっては、家族手当、住宅手当、扶養手当などを支給しているところもあります。会社により金額はさまざまですが、各種手当に大きなメリットを感じている人は多いようです。ただ、これらの手当ては企業に支払い義務があるわけではなく、導入していない企業もあるので注意しましょう。

交際費・交通費が減る

・「一緒に住むことで交際費が減った」(女性/30歳/主婦/その他)

・「中距離恋愛だったので交通費が浮いた」(女性/32歳/主婦/その他)

・「結婚する前はお互い実家だったので毎週外出し、高速代や外食代がかかっていたが今はそれがない」(女性/39歳/正社員(一般事務)/事務系専門職(法務・財務・人事・総務など))

結婚して一緒に暮らすことで、独身時代のデート費用が削減できたという声も。お互いの家を行き来する必要がなくなることで、交通費の支出がなくなるのはうれしいですね。

まとめ

特に男性の場合、結婚は「扶養家族も増えて経済的デメリットがある」と考える人もいるかもしれませんが、デメリットだけでなくメリットも多数あります。メリットとデメリットの両方を把握しておくことが、結婚費用や結婚後の生活費を考える上でも重要ですね。

(マイナビライフサポート編集部)

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※マイナビライフサポート調べ
調査日時:2020年3月26日
調査人数:388人(22~39歳の男女)

※本記事は公開時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。予めご了承ください

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