ネイリストに資格は必要? 取得のメリットと検定の種類、仕事内容を解説
ネイリストは、国家資格となっていないことから、未経験からでも募集していることがありますが、実際には資格は必要とされているのでしょうか? また、いくつか資格があるなかで、それぞれにはどのような違いがあるのか、種類についてまとめました。ネイリストの資格取得を検討している方は、参考にしてください。
ネイリストになるためには資格が必要?
ネイリストは、美容師や理容師のように必ずしも資格を取得していなければならない職種ではありません。趣味の範囲であれば、動画や雑誌などを見ながら独学で学んでいる人も。しかし、相手からお金をもらって施術をする場合には、やはり証明できる技術や資格の有無が重要となってきます。実際に、ネイルサロンでは資格の有無によって給料が変わったり、学校に通っていることを採用条件としていたりするところも多いです。
そのため、プロを目指す場合は専門学校などのスクールに通ったほうが、より実践的なスキル、知識を身につけられるでしょう。また、合わせて資格を取得しておくことで、知識や技術を取得していることを証明することができます。
ネイリスト資格の種類、取得方法について
ネイリストの資格は民間の団体が作っている認定資格のみ。そのため、資格にもいくつかの種類があります。
ネイリスト資格はいくつある?
ネイリストの代表的な認定資格は3種類。JNECネイリスト技能検定(通称:ネイル検定)、JNAジェルネイル技能検定(通称:ジェル検定)、そしてネイルサロン衛生管理士です。
JNECネイリスト技能検定は、公益財団法人日本ネイリスト検定試験センターが運営する検定試験で、日本でもっとも歴史のあるネイリストの検定試験です。1級~3級があり、試験は筆記試験のほか、実技試験もあります。
JNAジェルネイル技能検定は、JNECネイリスト技能検定を運営している団体の前身団体にあたる日本ネイリスト協会が開催している検定試験です。試験名の通りジェルネイルに特化した検定試験で、一般の方も受験する方が増えています。階級は初級~上級があります。
ネイルサロン衛生管理士は日本ネイリスト協会が設置した資格で、ネイルサロンにおける衛生管理自主基準の普及を目的とした資格です。ネイルサロンで働く方の基本知識が身につくため、多くのスクールで資格取得を促しています。
資格取得の方法は?
ネイリストの資格を取得するためには、主にネイルスクールへ通う、通信学習、独学の3つのパターンがあります。
当然のことですが、階級が上がるにつれてより実践的なスキルが求められるようになります。例えば、JNECネイリスト技能検定の2級取得にあたり、ネイルスクールでは約100時間もの時間を要したカリキュラムが組まれているところも。
知識やスキルがしっかり身につく、周りに同じ境遇の仲間も多いのでモチベーションを維持し続けながら勉強ができることを考えると、スクールへ通うことが資格取得しやすい道といえるかもしれません。
もちろん、通信学習で資格を取得している人もいます。自身でスケジュールを立てて、継続して勉強をし続けることができる方に向いているでしょう。
ネイリストという仕事について
資格やスキルを取得した後、それらを用いてどう仕事をしていくのかをイメージすることもネイリストになるモチベーションのひとつとなるでしょう。ここでは、ネイリストの具体的な仕事内容を見ていきましょう。
ネイリストの仕事内容は?
ネイリストは、爪や手を美しく見せるためのケアをする仕事です。具体的には、爪の形を整えるネイルケア、マニキュアを塗るカラーリング、ネイルにデザインアートを飾るネイルアートなどが仕事内容に含まれます。このほか、欠けてしまった爪の補修・修復を行なうリペアーなども。
ネイリストの職場は?
ネイリストの職場は基本的にはネイルサロンです。ネイルサロンといっても、美容室やエステサロンに併設されているほか、結婚式場内にあるサロンでは、ブライダルネイルを担当できる可能性もあります。
また、自宅でネイルサロンを開いたり、フリーで活動し、芸能人の専属ネイリストになるという道もあるでしょう。
ネイリストの収入は?
一般的企業と同じように固定給が上がっていく昇給制と顧客数に応じて基本給に歩合が乗せられる歩合制の2つがあります。かつて、美容業界では歩合制が多かったようですが、現在では昇給制のネイルサロンも増えてきています。
正社員の初任給としては月給18万円程度とされており、年齢ごとの平均月収は20代が18~22万円、30代が25~30万円、40代が17~20万円といわれています。資格の有無によって、給料が変わることも少なくありません。
まとめ
ネイリストに国家資格はないため、資格を取りたいなら民間の認定資格を取ることになります。資格が採用条件として定められていたり、給料が変動したりすることもあるので、国家資格とはなっていないとはいえ、取得しておきたいところ。就職の際には、アピールポイントのひとつとなることもあるので、検討してみてはいかがでしょうか?