「妊娠が分かったらいつ会社に言う？」働くプレママのお悩み解決ヒント集～妊娠初期・中期編～

直属の上司や身近な先輩に報告するのは、ママの心身の状態も考えながら、赤ちゃんの心拍を確認できた後の妊娠8週～12週くらいの時期がよいと思います。

ただ、なかには今後の妊娠の経過が心配で、周囲にまだ公表したくない人もいるかもしれません。その場合は、まずは直属の上司にだけ伝え、「ほかの人への報告は、安定期に入るまで待っていただけますか」と相談するとよいでしょう。

報告のときには、出産予定日と、産後に仕事を続けたいか否かの意志も伝えておきましょう。さらに、今後どのような体制で仕事を進めるのがよいかについても相談し、上司や先輩と一緒に策を練るといいと思います。
早めに相談をしておくと、その後体調に変化が表れたとき自分も周りも柔軟に動きやすくなりますよ。（毛利さん）

妊娠すると、今まで味わったことのない体調の変化に戸惑う人は多いものです。職場に対して自分から「つらい、苦しい」とは言いづらいかもしれませんが、一緒に仕事をしている人には、できるだけ自分の体調について共有しておきましょう。そして自分が今仕事を休むとどういうことで困るかなど相手の状況もヒアリングできると、信頼関係が築きやすくなると思います。

どうしても不調を伝えづらい場合は、毎月の妊婦健診のときに医師へ相談して、診断書を書いてもらうのもひとつの手です。母子手帳の後ろにある「母性健康管理指導事項連絡カード」に、作業の制限や通勤緩和、勤務時間の短縮などを記入してもらうことができます。妊娠中、または出産後の女性は、医師による指導があれば、そのような措置を受けられることが男女雇用機会均等法で定められていますので、参考にしてみてくださいね。

妊娠中の労働において知っておきたい制度としては、このほかに、以下のようなものもあります。お腹の赤ちゃんや自分の体を守るためにも、どのような法律があるのか知っておくと安心です。（毛利さん）

• 妊産婦が請求すれば、時間外労働、休日労働又は深夜業をする必要はないという「妊産婦の時間外労働、休日労働、深夜業の制限」（労働基準法第66条第2項、第3項関係）
• 担当業務が負担となる場合は、会社に申請すれば、ほかの軽易な業務に転換することができる「妊婦の軽易業務転換」（労働基準法第65条第3項関係）
• 連続して休んだ3日間（待機期間）の翌日から最長1年6カ月間で、月収の約67％が取得できる「傷病手当金」制度。

※傷病休暇の詳しい内容は社会保険組合ごとに定められているので、利用する前に会社に内容を確認する必要があります。

体調がつらいときには、パートナーにそれを伝えることはもちろん、両親学級や検診の話をすることで、パパも赤ちゃんの成長や出産後の生活をイメージしやすくなります。そのような積み重ねで、パートナーも「自分が父親になるんだ」という実感が少しずつ湧いてくると、夫婦での家事分担にも積極的になってくれるでしょう。

それから、実体験としてよく聞くのは、キッチン用品や電化製品など家事ツールを旦那さん自身に選んでもらうことで家事に積極的になってもらえるというケース。自分で選んだものを使ってみたい、という意識から家事を率先して取り組んでくれるようになるかもしれません！（毛利さん）

初めての妊娠のときは、わからないことだらけで不安なことが多いと思います。仕事と両立しようと思うと、なおのことでしょう。
ですが、妊娠・出産や育児の時期は働き方やライフスタイルを見直す良い機会ともいえます。

仕事と妊娠・出産・育児の両立は、心身ともに大変なことも多いですが、 職場の相談しやすい先輩に話を聞いてもらうなどして、決してひとりで抱え込まないでくださいね。（毛利さん）

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