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2023年04月04日 11:34 更新

才賀紀左衛門さんと別居の妻・絵莉さん「幸せすぎる。これがほんとの平和ってやつだよ」

格闘家の才賀紀左衛門さんとパートナーの絵莉さんが別居したことを報告。二人には昨年10月に赤ちゃんが誕生しています。

1月に「限界」、2月には「ブチギレ」

(※画像は才賀紀左衛門さんオフィシャルブログより)

才賀紀左衛門さんと絵莉さんは2021年9月に交際を公表し、才賀さんと前妻・あびる優さんとの長女も一緒に新生活をスタート。2022年10月には長男が誕生し、互いにSNSで生活の様子を公開してきました。

しかし絵莉さんは産後、「なんか 産後メンタル クライシス ガルガル期 全部コンプリートしちゃってる」と、精神的な不調をブログで告白。「約2ヶ月 夜から朝までまとめて寝れてない ってことをわかってほしい っていうのは難しいか。わたしが求めすぎなのかな〜」と、パートナーである才賀さんへの本音を漏らしていました。

そして今年1月、絵莉さんは「これまで我慢してきたこと 折れてきたことに限界がきてしまった」と吐露すると、2月には「最近ほんと些細なことでもすぐ言い争い、というかわたしがもうキレスイッチ入っちゃって、ガン詰め、ブチギレ」「相当お互いにストレスだったし、今日という誕生日も一緒に居られるかわからないくらいずっとギスギスしていた」「実際昨日行きのタクシーだって、え?葬式なの?って雰囲気だった」と、状況はなかなか改善していないようでした。

才賀さんは「僕がムカつく理由はいつもだいたい『かまってほしい』だけ」と言い、子どもの世話は「完璧」だという絵莉さんに「それより僕をかまってくれ。笑」と要求。誕生日に二人きりでデートした際には「うまいご飯に、うまい酒に、好きな女絵莉を1人じめできたし最高やったな」とご満悦でした。ただ、子どもがいて常にパートナーの「かまって」に応えるのは大変なことですし、相手は大人なのにと思うとイライラしてしまうのも仕方がないことでしょう。

出典: https://ameblo.jp
(※画像は才賀紀左衛門さんオフィシャルブログより)

そして4月2日、二人は絵莉さんが息子を連れて徒歩圏内の新居に引っ越し、行ったり来たりの別居生活に入ることを報告。

才賀さんは「絵莉は今日から近場に引越してチビとゆっくりの時間作り まぁ赤ちゃんって忙しいよね」とブログに綴り、「この別居中に絵莉を少しでもリフレッシュできるように自分の機嫌は自分でとる練習しないと」「できるだけストレスをかけないですむように頑張らなければ」と、あくまでも期間限定の別居であると考えているようです。

一方の絵莉さんは「(息子と)2人だと、こんなに時間の流れが違うのか。とってもゆっくりに感じる」と、穏やかな時間を感じているそう。また、赤ちゃんを胸に抱いたまま寝落ちしていたことに「幸せすぎる。これがほんとの平和ってやつだよ」としみじみ。

実は1月から別居用の家探しを始めていたものの、「乳幼児NG物件だらけだったり3週間かけて審査に落ちたりうかうかしていたら不動産繁忙期に入ったりで気がついたら4月になっていた」と、新居決定までは時間がかかったそうです。

出典: https://ameblo.jp
(※画像は絵莉さんオフィシャルブログより)

夫婦別居のメリットとリスク

夫婦関係がうまくいかなくなり「離婚(もしくは事実婚の解消)」が頭をよぎるとき「まずは別居から」と考えるカップルは少なくないでしょう。パートナーへの不満が募り「顔を見るだけでもイラついてしまう」「箸の上げ下ろしまで気にいらない」という人も、バラバラに暮らせば気にならなくなります。相手と過ごすことで生じるイライラ、苦痛が軽減されることは間違いありません。

別居することで、普段どれだけ家族のために尽くしてきてくれたのか、相手が気づいてくれるかもしれませんし、自分を見つめなおす時間を持つことで「自分の言動で、相手を傷つけていたのでは……」と考えることもできます。普段は言い争ってばかりだったけれど、そんなパートナーがあなたにとってかけがえのない人だったと、あらためて感じられるかもしれません。別居することで高ぶっていた感情がクールダウンし、夫婦関係に変化が現れる可能性もあります。

一方で、距離を置いたことによって、お互いの必要性を感じなくなってしまうこともあります。もし、「本音では離婚したくないけれど、相手に私の大切さをわからせたい」くらいの気持ちで別居に踏み切ろうとしている場合は、逆効果になってしまう可能性もあります。

なお、DVや児童虐待などの事情で別居した場合、「住民基本台帳事務におけるDV等支援措置」という保護を受けることができ、加害者が家族であっても、住民票の開示制限などを行ってくれます。相手に別居後の住所を知られないようにできるのです。このほかにも、DVシェルターを紹介してくれるなど、市区町村ごとにさまざまな支援策があり、弁護士による無料相談窓口が開かれている場合もあります。

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