第三子妊娠中の小森純さん、最初は妊娠や出産にかかるお金が「見えない不安」だった

小森純さんは、2011年7月に実業家の今井諒さんと結婚。2014年6月に第一子男児、2016年3月に第二子男児を出産しています。現在は第三子を妊娠中で、秋に出産予定だそうです。ちなみにお腹の子の性別は今回も男の子だと公表していました。

YouTube動画で小森さんは、出産費用について明かしています。まだ子どもがいなかった頃は「成人するまでウン千万かかる」といった漠然とした情報しか知らなかったため、「第一子の時に怖くて怖くて」と不安だった気持ちを振り返りました。

しかし実際に出産を経験し、分娩の際に出産育児一時金42万円が支給されたため小森さんとしては「（出産自体は）思ってるほどかからない」と感じたそう。また妊婦健診についても、自治体でもらえる母子手帳に健診券がついていて、健診費用が基本的には無料だったといいます。

もちろん、住んでいる自治体や病院、出産方法などによって差はあります。ただ小森さんの実感としては少なくとも妊娠・出産のために自分たちで「30〜40万円」を用意しておけばまかなえそうだと話しました。
また、長男が幼稚園に通い始めた頃は月4万円程度かかっていたものの、今は幼児教育・保育の無償化によって出費がだいぶ抑えられているという小森さん。小森さんが住む自治体は中学生まで医療費が無料なので、お金が本当にかかってくるのは部活などが始まり、成長とともに食事量が増えて食費がかさむ中学生以降ではないかと考えているそうです。

この動画には視聴者から、重いつわりで入院したケースや、赤ちゃんがNICUに入ったケース、土日の入院で入院費が平日の倍かかったというケースなど自身の経験エピソードが集まっています。また、実際に中高生を育てる視聴者からは「中学高校、食費もかかるし、学費もかかるし、必要な物は高くても買わなきゃならない」「高校生、中学生めちゃくちゃお金かかります。医療費無料、児童手当なくなると全然違いますね」と実感のこもったコメントも寄せられていました。

初めての妊娠・出産のときは、赤ちゃんや自分の体調についてはもちろん、お金のことも不安になります。この時期にもらえるお金や補助を活用すべく、申請方法などは事前に調べておきましょう。

妊娠がわかり区市町村に妊娠届を出すと、「妊婦検診の補助券」がもらえます。ただ、補助券の回数や補助額、補助の範囲は自治体によってさまざま。里帰り出産の場合は、出産後に現住所で妊婦健診補助券の現金払い戻しができる場合もあるようなので、詳細は住んでいる街の自治体に問い合わせを。

妊娠4カ月以上で出産した場合、加入している健康保険から出産育児一時金（一児につき42万円）が支給されます（特定の条件では40.4万円）。給付の対象は、自分で健康保険または国民健康保険に加入している場合、夫の健康保険の被扶養配偶者になっている場合、親の健康保険の被扶養者になっている場合のいずれか。

勤務先の健康保険に加入していれば、産休中に出産手当金がもらえます。対象期間は、出産日（実際の出産が予定日後のときは出産予定日）以前42日間（多胎妊娠の場合は出産日以前98日）と、出産日以降56日間。支給額は「月給÷30×2/3×日数分」で計算できます（月給は、支給開始日以前の12カ月間の各月の標準報酬月額を平均した額）。勤務先と申請書のやりとりなどが必要になるので、産休に入る前に余裕をもって準備をすすめましょう。

ちなみに、一般社団法人親育子育ラボが2021年10月に約14万人のママ会員を対象として行った「出産・育児費」に関するアンケート調査によると、妊娠から出産までにかかる費用は平均68万円。これは出産育児一時金等を除いた自己負担額なので、小森さんの実感よりはだいぶオーバーします。育児にかかる費用は0歳で平均41万円、1歳で平均45.5万円、2歳で平均58.8万円、3歳で平均69.8万円でした。

妊娠・出産はどうしてもお金がかかるものなので、もらえるお金や補助をしっかり活用していきましょう。