食費削減のためランチ抜き!? ビジネスパーソンのランチ実態調査
福利厚生の食事補助サービス「Ticket Restaurant（チケットレストラン）」を提供するエデンレッドジャパンは、全国の20～50代のビジネスパーソン男女600名を対象に「ビジネスパーソンのランチ実態調査2022」を実施しました。
現在、原材料価格の高騰や急速に進行する円安などさまざまな要因が絡み合い、物価上昇が続いています。2022年8月、9月に2,400品目を超えていた飲料、食品の値上げが、10月には約2.5倍の6,500品目を超えることがわかっており（※帝国バンクデータ調べ）、家計への負担はさらに増えると見込まれています。
物価上昇による値上げがビジネスパーソンのランチ事情にどのような影響を与えているのか。その実態を明らかにするため今回、緊急調査を実施。同社が昨年12月に実施した「ランチ実態調査」と比較しながら、現在のランチ事情について報告しています。
物価上昇の影響で、8割以上が「家計が苦しくなっている」
「物価上昇により、家計が苦しくなっていると感じるか」という設問に対して、8割以上（84．2％）の人が、「とても感じる／やや感じる」と回答しており、今年に入り続く値上げラッシュが家計を圧迫している現状が明らかになりました。
また、値上げが著しい「食費」「光熱費」「ガソリン代」の中でも、「家計に悪影響を及ぼしている」との回答の割合が一番多かったのが「食費（91.4％）」。食品の値上げは10月にピークを迎えることから、今後ますます大きくなる家計への負担が心配される結果となりました。
節約項目の圧倒的第1位は「食費」
物価上昇や値上げの影響で、現在節約をしていると回答した人は、約8割（79.5％）にのぼりました。
また節約していると回答した人に節約項目を聞くと、1位は断トツ「食費（79.2％）」に。 家計の中でもコントロールしやすい「食費」が真っ先に節約の対象となることがうかがえます。
3人に1人が「ランチ代が減った」と回答。ここ最近のランチ代平均は439円に
「勤務日に使えるランチ代に変化はありましたか？」という設問に対して、3人に1人（33.7％）が「減った／やや減った」と回答しており、食費節約の影響が、ランチ代にも及んでいると考えられます。
また、ここ最近の勤務日のランチ代平均は、439円であることが判明。役職別で見ると、部長クラスの人でもランチ代平均は564円と500円台になっており、厳しいランチ事情が浮き彫りとなりました。
約7割が食べたいランチメニューを「我慢したことがある」
勤務日のランチで食べたいメニューを我慢したことがある人は、約7割（67.3％）にのぼり、前回調査（2021年12月実施）よりも11％増加（56.3％→67.3％）していることがわかりました。
食費を節約するビジネスパーソンはますます増えており、ランチの自由度が制限されるなどランチ事情 は悪化傾向にあると考えられます。
4人に1人が勤務日にランチを食べなかった経験あり！
4人に1人が勤務日にランチを食べなかった経験ありと回答。中でも、20代男性は約4割にのぼり、断トツ。また、約半数が週2回以上欠食していることが明らかになりました。
6割以上が「食費節約のため」ランチを欠食すると回答
ランチを食べないことがある理由を聞くと、「食費節約のため」という回答が最多の63.4％に。
前回調査（2021年12月実施）より、その割合は約2倍に増加（33.9％→63.4％）しており、物価上昇による食費の節約がランチ欠食の大きな要因となっているという、厳しい現状が浮き彫りになっています。
勤務先に「食事補助制度」がある人は、わずか約2割
会社が従業員のランチ代を補助する「食事補助制度」の導入率は、前回調査と同様、わずか約2割（23.2％）という結果に（前回22.8％）。物価上昇の影響で多くのビジネスパーソンが食費節約に迫られているものの、昨年から大きな変化は見られませんでした。
最も必要だと感じる福利厚生は、1位「住宅手当・家賃補助」
物価上昇が続く中、最も必要だと感じる福利厚生について聞くと、1位「住宅手当・家賃補助（27.5％）」、2位「通勤手当（24.5％）」、3位「食事補助制度（22.5％）」で、日常生活に直結する制度が上位を占める形となりました。
一方で、食事補助制度が導入されている人の回答を見ると、1位は断トツ「食事補助制度（38.6%）」に。約4割の人がが最も必要だと回答しており、利用者の満足度が非常に高いことがうかがえます。
物価上昇や値上げが続いている昨今、食事補助の重要性はより一層増していると言えるのではないでしょうか。
調査概要
調査名 ：ビジネスパーソンのランチ実態調査2022
調査方法：WEBアンケート方式
調査期間：2022年9月2日～2022年9月6日
調査対象：全国の20～50代のビジネスパーソン男女（N=600） ※年代・性別均等割付
調査主体：エデンレッドジャパン
（エボル）
※この記事は2022年10月06日に公開されたものです
