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専門家 節約・貯金

第35回 生命保険、やっぱり加入しておいたほうがいい?


知ったら変わる 働く女子のためのやさしい経済講座
第35回 生命保険、やっぱり加入しておいたほうがいい?
加入した方がいいのか、加入するとしたらどういったものに入るのがベストなのか迷ってしまうのが生命保険。エスカーラメンバーにもどのくらい加入している人がいるのか、保険についてどんなことを知りたいのかアンケート調査してみました。
生命保険に加入していますか?

エスカーラメンバーからの結果によると、約6割の人が加入していないという結果に。

[複数回答可 回答者数:500(1年目= 7.8%、2年目= 10.4%、3年目= 15.0%、4年目= 13.0%、5年目= 15.4%、6年目=16.4%、7年目=9.8%、8年目以上=11.8%、その他=0.4%)/2009年6月『escala cafe』にてWEBアンケート調査]

保険について知りたいことを教えてください。

今、どんな保険に入るべきなのか、もしくはどういうタイミングではいるべきなのか迷っている人が多いようです。

  • 20代独身なので、なにをどう備えるべきかわからない。(1年目/正社員(総合職)/不動産)
  • 何が得なのか。どこと比べればよいのか。(2年目/正社員(総合職)/医薬品・化粧品)
  • まだ若いので、あんまり必要性を感じていない。実際入ったほうがいいのか。(3年目/正社員(総合職)/ホテル・旅行・アミューズメント)
  • どのような基準で選べばいいのか分からない。(4年目/正社員(一般事務)/通信)
  • どのタイミングで生命保険に加入すべきなのか? 現在の収入を考えると、無駄な出費は避けたいので……。(5年目/正社員(総合職)/情報・IT)
  • 今の自分の保険内容が合っているのか不安。(6年目/正社員(一般事務)/医薬品・化粧品)
加入していない人は、タイミングや保険のプラン、そもそも入るべきなのか、などの迷いが多いよう。加入している人の場合は、「今のプランで本当に大丈夫なのか」というところで悩んでいるようです。実際のところ、エスカーラ世代にとって、生命保険はどういう意味をなすものなのでしょうか? 教えて石原先生!
生命保険は、自分の心配事を軽くするための経費。預貯金や公的保障の不足を補うもの
「生命保険の世帯加入率は9割」が生保業界の通説
生命保険文化センターの「生活保障に関する調査(平成19年度)」では、女性の生命保険加入率は79.2%。エスカーラメンバーは若いせいか、低い加入率でした。加入理由には「親・知人の勧め」「社会人になったから」「親が契約していた」などが多く、自分自身で必要性を感じている人は、少数派。

見知らぬ誰かの遺族の生活費を、お互いに出し合う!?
生命保険は、「誰かが死亡した時に、その人がそれまで家に運んできたお金が途絶える」ことへの備え。遺族がその後も食べていくためのお金を契約します。もしも遺族の生活費が確保できているなら、基本的には生命保険金は不要。保険は「相互助け合い」のシステム、「保険料(掛金)」で誰かの遺族の生活費を出し合うものです。そういう意味で、保険で「損・得」は語れないのです。

「万が一のお金」の予算は、さまざまな角度から考える
若いうちに入ると保険料が安いのは、その年齢で死亡する可能性が低いから。また「お葬式代ぐらいは保険で」とも言われますが、現状でお葬式代を払う可能性がどのぐらいか、預貯金で賄えるか、などから生命保険の必要性や保険金額を考えてみましょう。
私たちへの影響は?
アンケートで「死亡保険と医療保険の違いはわかりますか?」と聞いたところ、78.6%の人が「はい」と回答。若い世代のシングル女性が現状で保険契約を検討する場合、一般的には、死亡保障より医療保障の必要性が高いと思われます(ライフスタイルや家族構成によって必要な保障は違います)。

生命保険は死亡時に遺族の生活費を準備するものですが、医療保険は、その保険がカバーする病気などにかかったと診断された時に、その治療費を準備するものです。体質や遺伝を踏まえて、病気へのかかりやすさや病気に対する心配度を考えると、必要な医療保障は人それぞれ違います。さらに、公的医療保険制度と預貯金の存在も忘れてはいけません。健康保険で補助されない治療を受ける可能性、自分の預貯金額を考慮して、不足額を民間の医療保険で賄うというのが基本です。

もしあなたがシングルマザーであったり、または将来になることがあったら、生命保険も医療保険も手厚くするのが賢明です。専業主婦になったら必要性は低いでしょうし、キャリアウーマン人生で所得が多ければ預貯金額が多くあるでしょう。死亡にせよ病気やけがにせよ、「万が一」が起こった時に備えたいお金は、ライフスタイルに応じて変化します。人生の岐路に立った時、その立場で必要な保障を考え、それに見合った保障を「買う」というつもりで保険商品を選ぶようにしましょう。
用語解説
公的医療保険制度
俗に、「健康保険」と言われる、公的な医療保障の制度。勤務先、労働形態などによって加入する医療保険制度は異なります。民間企業の勤労者が加入する「健康保険」、公務員や私学の教職員が加入する「共済組合」、船員の加入する「船員保険」、自営業者や社会保険未加入のアルバイトなどが加入する「国民健康保険」、また75歳以上などの人が加入する「長寿医療制度(後期高齢者医療制度)」があります。
石原先生からのお知らせ
現在、日経新聞が運営する女性向け会員サイト「club Nikkey」でもコラムを連載中。「club Nikkey」は、もっと詳しく経済を知りたい人におすすめ。石原先生は、マネー活用術を教えてます!


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